研究課題/領域番号 |
18K10662
|
研究機関 | 武庫川女子大学 |
研究代表者 |
和泉 京子 武庫川女子大学, 看護学部, 教授 (80285329)
|
研究分担者 |
川井 太加子 桃山学院大学, 社会学部, 教授 (70441102)
上野 昌江 関西医科大学, 看護学部, 教授 (70264827)
阿曽 洋子 武庫川女子大学, 看護学部, 教授 (80127175) [辞退]
岩佐 真也 武庫川女子大学, 看護学部, 准教授 (70405372) [辞退]
松井 菜摘 武庫川女子大学, 看護学部, 助教 (90806803)
内藤 義彦 武庫川女子大学, 食物栄養科学部, 教授 (90388801)
田野 晴子 武庫川女子大学, 看護学部, 助教 (70855022)
金谷 志子 武庫川女子大学, 看護学部, 准教授 (00336611)
|
研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
|
キーワード | 家族介護者 / 生活習慣病予防 / 介護予防 / 家庭訪問 / アウトリーチ / 健康支援 |
研究実績の概要 |
本研究の目的は、①在宅介護を担う家族介護者の身体心理社会的健康状態、生活状況及び健康行動の実態を明らかにする、②明らかになった健康や生活の実態より家族介護者への生活習慣病予防・介護予防の健康支援を検討する、③健康や生活の実態に応じた生活習慣病予防・介護予防の健康支援をアウトリーチ活動である家庭訪問により行う、④家庭訪問にて実施した生活習慣の見直しや特定健診受診勧奨、医療受療勧奨の健康支援について、アウトカムを特定健診受診、医療機関受診、生活習慣病の発症の有無等として国保データベースシステム(以下、KDBシステム)にて評価する、⑤家族介護者への支援方略を検討する、である。 2020年度は、2019年度に実施した研究目的①を達成するための要介護3、4、5認定者を主に介護している家族介護者への「家族介護者の身体心理社会的健康状態、健康行動の実態調査」の結果をふまえて、研究目的②の「明らかになった健康や生活の実態より家族介護者への生活習慣病予防・介護予防の健康支援を検討する」として家族介護者への家庭訪問での健康支援プログラムを作成した。 また、2019年度末に実施した家族介護者への健康支援の家庭訪問意向を調査の結果より家庭訪問の希望のあった約30事例について、2020年度は新型コロナウイルス感染症の感染拡大を受け、あらためて家庭訪問の希望の有無を確認した。 家庭訪問の希望のあった29事例を対象に、緊急事態宣言の期間を避け、その都度、確認と同意を得ながらそれぞれへ家庭訪問支援を行い、カンファレンスで今後の支援方針を検討した。 なお、2020年度の家庭訪問はそれぞれへ2回行うこととしていたが、2回目の家庭訪問は感染拡大を受け、2021年度へ持ち越した事例もあった。 家庭訪問にあたっては、感染対策の徹底を図った。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2020年度は家族介護者への家庭訪問での健康支援の介入を各事例に2回ずつ行うこととしていたが、新型コロナウイルス感染症の感染拡大を受け、あらためて家庭訪問の希望の有無を確認して実施したこと、緊急事態宣言の期間を避けたことより、5月に開始予定の1回目訪問が10月にずれ込み、2回目の家庭訪問も同様の理由で遅れ、2020年度にすべての事例では行えず、2021年度にずれ込んだため。
|
今後の研究の推進方策 |
研究計画に則り、2020年度からの「家族介護者への家庭訪問による生活状況に応じた生活習慣病・介護予防の健康支援とKDBシステムの活用による支援評価をふまえた家族介護者への支援方略の検討」を引き続き行う予定である。方法は、実態調査を基に作成した健康支援プログラムに則り家庭訪問により生活状況に応じた生活習慣病・介護予防の支援を行うものであり、研究デザインは、準実験研究である。家庭訪問群と非訪問群の2群を比較し、アウトカムを健診受診、受療、生活習慣病の発症等として評価し、家族介護者への継続可能な支援方略を見出す予定である。 これらにより、本研究目的の③健康や生活の実態に応じた生活習慣病予防・介護予防の健康支援をアウトリーチ活動である家庭訪問により行う、④家庭訪問にて実施した生活習慣の見直しや特定健診受診勧奨、医療受療勧奨の健康支援について、アウトカムを特定健診受診、医療機関受診、生活習慣病の発症の有無等として国保データベースシステム(以下、KDBシステム)にて評価する、⑤家族介護者への支援方略を検討する、を達成する予定である。
|
次年度使用額が生じた理由 |
2020年度は家族介護者への家庭訪問での健康支援の介入を各事例に2回ずつ行うこととしていたが、新型コロナウイルス感染症の感染拡大を受け、あらためて家庭訪問の希望の有無を確認して実施したこと、緊急事態宣言の期間を避けたことより、5月に開始予定の1回目訪問が10月にずれ込み、2回目の家庭訪問も同様の理由で遅れ、2020年度にすべての事例では行えず、2021年度にずれ込んだため。そのため、2回目の家庭訪問およびその成果の発表にかかる費用の支出が2021年度となった。前年度未使用額は、754,088円であり、家庭訪問の委託およびそのデータ入力、データ整理、学会参加にかかる費用である。未実施分は当該年度に実施するため、当該年度に使用する予定である。2021年度の支払い請求額分の1,100,000円は、2021年度に実施する3回目の家庭訪問および必要に応じた追加の家庭訪問およびそのデータ入力、データ整理、消耗品費、学会参加等に使用する予定である。
|