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2023年度（最終年度）は研究協力病院からの毎月の進捗状況を確認し，2023年8月でデータ収集を終了した．その後，得られたデータを解析し，脳卒中者の発症後6か月時点の社会的外出再開に関連する要因と予測モデルについてまとめ，論文を投稿した（現在，査読中）．また，本研究計画の一つである地域在住高齢者（介護保険要支援者）におけるIADL調査に関して，特に買い物の実施に関連する要因について，第57回日本作業療法学会（2023年11月）で発表し，さらに，論文としてまとめ，投稿した（現在，査読中）．
本研究は脳卒中者のIADLに関連する要因を心身機能と個人因子及び環境因子等を含む背景因子から広く検証し，効果的なリハビリテーションを推進するための予後予測モデルを作成することを目的に，2018年度から取り組んできた．この間，新型コロナウイルス感染症や福島県沖地震（2022年3月）等の影響から，当初予定した計画からは遅れ，十分なデータを得ることが困難であったため，1年間の期間延長を申請した．研究成果としては，論文3件（1件受理，2件査読中），学会発表1件であった．主な研究知見としては，脳卒中者の発症後6ヶ月時点のIADLのうち，「社会的外出」に関連する要因として回復期リハビリテーション病棟入院時の注意機能と整容活動の自立度が関与することが明らかとなった．さらに，地域在住高齢者のうち介護保険要支援者の買い物の自立には， 男性では下肢機能，短期記憶力，外出頻度，身だしなみや外見に関する活動が強く関連し，女性では身体機能や歩行能力が強く関連したことが明らかとなった．
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