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2018 年度 実施状況報告書

フレイルや転倒予防のための簡易な歩行分析システムの開発とポールウォーキングの効果

研究課題

研究課題/領域番号 18K10845
研究機関独立行政法人国立病院機構(京都医療センター臨床研究センター)

研究代表者

松井 浩  独立行政法人国立病院機構(京都医療センター臨床研究センター), 臨床研究企画運営部, 研究員 (60792950)

研究分担者 坂根 直樹  独立行政法人国立病院機構(京都医療センター臨床研究センター), 臨床研究企画運営部, 研究室長 (40335443)
二連木 晋輔  独立行政法人国立病院機構(京都医療センター臨床研究センター), 臨床研究企画運営部, 研究員 (70741156)
研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2021-03-31
キーワード歩行速度と歩幅の分析 / 血糖の変動
研究実績の概要

少子高齢化や生活習慣病など様々な社会的課題が顕在化する中、誰もが安全に実践できるポールを用いたウォーキングが注目されつつある。ポールを用いたウォーキングには、大きく分けてクロスカントリースキーの夏場のテクニックトレーニングとして始まったノルディックウォーキングと、ノルディックウォーキングをもとに整形外科医の監修により、ポールの形状とテクニックを高齢者向けに改善したポールウォーキングの二通りの方法がある。歩行に不安を抱え、転倒リスクも高く、障害が生じている場合も多い高齢者にとって、ポールウォーキングは、両手にポール持つことにより基底面が広がり,安定した姿勢が保持できるため、安全に運動をすることができる。ポールウォーキングと他のウォーキングとの体系的な比較を行ない、安全性と有効性を検討するとともに、良質なたんぱく質摂取との組みあわせでフレイルや転倒予防につながるかを検討する。併せて、多人数の患者を測定する臨床現場でも再現性の高い簡易な歩行評価法の研究を行い、動作解析評価ツールの開発につなげる。
また、糖尿病患者では、視力低下や神経障害などが合併するため、気軽に取り組めて、かつ安全で効果の高いポールウォーキングによる運動療法が期待されている。しかしながら、ポールウォーキングによる血糖コントロール改善効果についてのデータはない。
平成30年度は、ポールウォーキングの経験のない糖尿病患者、高齢者を対象に、通常のウォーキングとポールウォーキングでのクロスオーバー試験を実施した。年齢、性、身長、体重、体組成、血糖、服薬などを属性とした。持続血糖測定器を用いた血糖測定とiPadを用いた歩行時の動画撮影を行い、血糖の変動と歩行速度と歩幅を分析した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

対象となる糖尿病患者のリクルートや体育館の手配、持続血糖測定器の装着など、研究にかかる作業に対して、医療施設と糖尿病専門医の多大なる協力があったため。

今後の研究の推進方策

令和元年は、フレイル予防を目指し、運動に良質なたんぱく質摂取を組み合わせた介入を、プレフレイル 30名 (J-CHS基準) を被験者として12週間の並列群間比較試験(ポールウォーキング運動群vs.通常歩行運動群)を実施する。運動は最大心拍数の70% で30分間、週に3回で、運動後に良質なたんぱく質摂取(10~20g)を両群に対して行う。体脂肪量、骨格筋量、握力、膝伸展力 、垂直飛び、開眼片足立ち、血糖、HbA1c、中性脂肪、コレステロール(HDL-C、LDL-C、TC)、乳酸、高感度C 、反応性タンパ ク、ビタミンD、転倒スコア(鳥羽研二,2005)、フレイルの基準(J-CHS基準)、総合評価モデル(基本チェックリスト)など を比較し、通常歩行に比べてポールウォーキングがフレイル予防や転倒リスク低減に役立つことを明らかにする。
令和2年度は、20代~80代、各15名の計105名の被験者を対象に、5m歩行テストの際の歩行速度と歩行姿勢を2方向(前と横)か ら動作撮影し、被験者の目線、顎、背筋、腕、歩幅、つまさきの向きに着目して歩行の解析を行う。
動作撮影・解析には、Clip stro(株式会社SPLYZA)を用いて、従来の歩行速度測定と比較する。これにより、簡易な歩行分析システム動作解析評価ツールの 妥当性を検討し、再現性の高い簡易な歩行評価法、動作解析評価ツールの研究予算内で可能な範囲での開発につなげる。 さらに、通常歩行に比べ、ポールウォーキングがフレイル予防や転倒リスク低減に貢献するか、また、ポールウォーキングに良 質なたんぱく質摂取を組みあわせることでフレイルや転倒予防につながるかの研究で得られた結果と、多人数の患者を測定する 臨床現場でも再現性の高い簡易な歩行評価法の研究で得られた結果を取りまとめ、成果の発表を行う。

次年度使用額が生じた理由

平成30年度中に実施予定していた医療施設での研究費として前倒し請求したが、諸事情により対象者の募集体制が年度内に整わなかった為に生じた。
令和元年中に体制を整えて使用する予定である。

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公開日: 2019-12-27  

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