| 研究課題/領域番号 |
18K10849
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| 研究機関 | 一橋大学 |
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研究代表者 |
坂 なつこ 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (00345456)
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| 研究分担者 |
岡本 純也 一橋大学, 大学院経営管理研究科, 准教授 (00313437)
坂上 康博 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (10196058)
尾崎 正峰 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (20272768)
中村 英仁 一橋大学, 大学院経営管理研究科, 准教授 (30700091)
鈴木 直文 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (80456144)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | スポーツ / 多様性 / 生活圏 / サバイバルユニット / コミュニティ |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、グローバル化の進展による多様な主体やそれに基づくコミュニティの新たな様相を捉え、スポーツの有り様を検討してきた。各国の感染状況や対策によって、国内外のスポーツ活動には、異なる様相が見られる。国際的なイベントの多くは再開されていく一方で、特に国内では日常的な活動はいまだに大きな制限がある。コミュニティレベルでのイベントの制限は、ボランティアとしての参加も含め、スポーツがそれまで果たしてきた役割を見直すとともに、健康意識や社会的側面の再認識の場となっていることが本研究では確認された。コロナ禍において、スポーツ実践が制限されたため、特に海外の現地調査は引き続き困難であったが、インターネット等により情報の収集を行った。さらに、理論的動向の把握および分析を行い、研究者間の共有に努めた。
第一に、引きつづき研究動向の把握のために、グローバル化におけるスポーツと多様な主体、コミュニティに関する研究について、関連文献・論文収集を行い、リストおよびアーカイブを作成し共有した。
第二に、スポーツと多様な主体とそれに基づくコミュニティの新たな様相について、引き続き、研究代表者および研究分担者がそれぞれのフィールドに関してインターネット等を活用し把握した。その際、キーワードである、多様性、コミュニティ、生活圏、サバイバルユニットに基づき、研究代表者および研究分担者がそれぞれの担当エリアについて研究を進め、研究発表およびホームページなどで公開した。
第三に、スポーツ・余暇活動の多様化や変容によって生じる伝統的コミュニティや文化、生活様式とのコンフリクトだけではなく、コロナ禍での制限があるなか、新たなスポーツ・余暇活動の主体がそれらをどのように認識しているのか、また対策および解決のプロセスをどのように構築しているのかを把握するため、引き続き定期的な研究会や会議を通じて研究者間で研究交流を図った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
申請時の研究目的、および研究計画に基づいて、2021年度の研究は進められた。
別項「研究実績の概要」にも記載したように、(1)グローバル化におけるスポーツと多様な主体、コミュニティに関する研究の関連文献・論文収集、リスト・アーカイブ作成と分析、(2)多様な主体やコミュニティの実態把握のための枠組みのさらなる点検、(3)研究視角をより精緻化させ、理論フレームの精製のために、関連する研究者・当事者との研究交流を計画を基に行った。
これらの成果について、個々の研究メンバーが、著作、論文、発表等を通じて、研究成果の公表に努めた。また、研究メンバーが一橋大学スポーツ科学研究室に所属していることから、オンラインで定期的に研究ミーティングを行うことができており、相互の研究調査や全体の進捗状態を逐次確認し、遂行できている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度は、いっそう研究代表者および研究分担者が連携をとりつつ、各自の担当する研究テーマ・視角に基づいて本研究をまとめることを方策とする。
第一に、引き続き、グローバル化におけるスポーツと多様な主体、コミュニティに関する研究について、関連文献・論文収集を行い、アーカイブの充実化を進め、共有できるプラットフォームの完成を図る。
第二に、スポーツと多様な主体とそれに基づくコミュニティの新たな様相について、国内外の事例収集を行い実態把握を引きつづき進める。
第三に、研究活動によって得られた知見や動向、データなどは、定期的な研究ミーティングやアーカイブを通じて共有しつつ、研究代表者および研究分担者が、学会発表や論文投稿などの機会を利用し、本研究の成果の公表を図る。加えて、最終年度として、全体のまとめとなる成果を英文で作成する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍による国内外の移動制限で、予定していた調査等が行えなくなったことにより延長したため。2022年度は成果の公開のために使用することを計画している。
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