| 研究実績の概要 |
大規模国際スポーツイベントの開催が続く日本国内において、そのようなイベントの社会に与える影響に注目が集まっている。本研究プロジェクトは、2021年に延期して開催された東京オリンピックを題材に、その社会的影響を学術的根拠に基づく尺度を用いて測定し、科学的な検討を試みる取り組みであった。
測定においてはある程度の代表性の担保が可能なインターネット調査を活用し、全国各地区の人口分布を考慮したサンプリング計画の基にデータを収集した。社会的影響の尺度には、ポジティブ要因として文化的経験、イメージ向上、開催国の誇り、経済促進、するスポーツ促進、見るスポーツ促進、人々の活力、そしてネガティブ要因として、経済的負担、混乱・混雑、感染症拡大リスクを用いた。大会直前の調査および２か月後の調査の両方に回答した者は1,692名で、有効回答者は1,561名であった。
社会効果に対する事前の知覚と事後の知覚を比較したところ、文化的経験、イメージ向上、ナショナルプライド、経済促進は統計的に事後の方が高い値を示し（P<.001）、感染症拡大のパンデミックの中で大会前には比較的低かった評価が大会後には少しではあるが高まったことが確認された。ネガティブな３要因においても事後の方が高い値を示したが（P<.001）、その差異はポジティブ要因よりも大きい傾向にあった。大会前の相当なマイナス評価は大会後に低下したことが確認された。
大会の中心となった関東地区の住民とそれ以外の地区の住民で社会効果に対する知覚の比較では、大会後の開催国の誇りにおいて後者（関東以外）の値が高いことが確認されたが（P<.01）、その他の要因においては有意な差（１％水準）が見られなかった。要因ごとに他の変数も関連させたより詳細な検討が必要であるが、パンデミック中の困難な時期ではあったが貴重なデータが収集された。
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