| 研究課題/領域番号 |
18K10981
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| 研究機関 | 京都先端科学大学 |
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研究代表者 |
木村 みさか 京都先端科学大学, アクティブヘルス支援機構, 客員研究員 (90150573)
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| 研究分担者 |
山田 陽介 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所, 国立健康・栄養研究所, 協力研究員 (60550118)
渡邊 裕也 同志社大学, スポーツ健康科学部, 助教 (70644376)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 全身持久力 / 走りによるシャトルテスト（SSTr） / 歩きによるシャトルテスト（SSTw） / 歩いても走ってもよいシャトルテスト（SSTrw） |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、広範囲な年齢層や様々な体力レベルに適用できる簡便な全身持久力評価方法、「走っても歩いてもよいシャトルテスト（新SST：SSTrw）」の開発・提案を目的として、申請時は3年間（2018年度～2020年度）、期間延長したのでの2021年度までの4年間の研究期間内に、1）新SST（SSTrw）の妥当性・安全性の検討、2）新SST(SSTrw）、体格（筋量）、他の体力要素、生活要因との関連の検討、3）新SST（SSTrw）の性別・年齢階級別標準値の作成、を課題とした。
課題1）については、2018年度に132名（男性51名、女性81名）の運動負荷試験が実施できた。また、主観的運動強度と心拍応答による安全性の検討では、主観的運動強度については、これまでSSTrwを測定した全ての対象者でデータ取得が出来ている。テスト中の心拍応答についての測定はまだ完了していない。
課題2）のSSTrwについては、2019年度までに、男性約700名、女性約1200名のデータを取得した。2020年度は、性や年齢によって不足しているデータを補完する予定であったが、新型コロナ感染拡大により高齢者の測定・調査ができなかった。筋量、生活要因調査については、男性約100名、女性約400名のデータ収集ができている。
課題3）については、まだ手がつけられていない。
研究期間を延長した2021年度は、不足しているSSTrwデータの補完とともに、特に筋量や生活習慣を含めた調査を加え、課題3）SSTrwの性別・年齢別標準値を作成する予定である。なお、新型コロナ感染状況によっては補完調査が出来ない場合もあるため、現時点までに収集できているデータを基にした上記3つ課題の検討を視野に研究を進めている状況である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2018年度と2019年度に予定していた、課題１）のSSTrwの妥当性・安全性の検討、については、2018年度に予定を上回る132名（男性51名、女性81名）の運動負荷試験が実施できた。また、主観的運動強度と心拍応答による安全性の検討については、主観的運動強度は測定に参加された全対象者に実施できているが、心拍応答まで測定できている対象者は十分とは言えない。なお、SSTrwについては、2019年度までに男性約700名、女性約1200名のデータ取得ができた。課題２）の項目（筋量や他の体力要素、生活要因など）の中では、体力データが最も多く（SSTrw測定者の殆ど）、生活要因については、高齢者を対象にしたデータはほぼ充足しているが、30歳～60歳のデータ収集が十分でない。その原因は、新型コロナ感染拡大によって、2020年度に予定していた測定・調査が全て中止されたことにある。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の課題1）のSSTrwの妥当性・安全性の検討については、妥当性検証のための運動負荷試験として、若年層のデータを中心に追加する予定であったが、新型コロナ感染拡大の影響でまだ実験ができていない。研究期間を延長したので、条件が整えば、20201度は若年層のデータを加えたい。また、課題2）SSTrwと体格（筋量）、他の体力要素、生活要因の関連について、2020年度は、対象者を増やす予定であったが、新型コロナ感染拡大の影響で、対面で予定していた全ての測定会を中止せざるを得なくなった。課題3）SSTrwの性別・年齢階級別標準値の作成についても同様で、2021年度は、条件が整えば、データ補完の必要な層のについて測定を行う予定である。しかしながら、新型コロナの感染状況によっては、対面の測定や調査ができない場合も想定される。そのために、各課題とも、収集できているデータを基にした検討を行いながら対応する予定である。2021年度が始まり緊急事態宣言が発出された。そのため、現状では、まず、収集データを解析し、その結果を、順次、学会で口頭発表するとともに、可能ならば論文としてまとめて学術誌に投稿したいと考えている。解析の結果、更なる補完調査が必要となれば、来年度以降の課題とすることも念頭に研究を進めることとする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2020年度に予定されていた測定・調査が新型コロナ感染症拡大によって全て開催出来なくなったため未使用助成金が生じている。2021年度は、状況が改善されれば予定している測定・調査は実施する。しかしながら、感染状況によっては対面調査が難しい場合がある。これも想定しながら今までに収集したデータを基にした解析を行い、結果報告が出来るよう研究を進める。そのような場合は、研究経費は統計ソフトの更新等に使用する予定である。
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