| 研究課題/領域番号 |
18K11027
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59040:栄養学および健康科学関連
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| 研究機関 | 大阪公立大学 (2022-2023)
大阪市立大学 (2018-2021) |
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研究代表者 |
由田 克士 大阪公立大学, 大学院生活科学研究科, 教授 (60299245)
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| 研究分担者 |
福村 智恵 (荻布智恵) 大阪公立大学, 大学院生活科学研究科, 教授 (80336792)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 低出生体重児 / 生活習慣 / 食習慣 / 推奨体重増加量 / 母子保健 / 暮らし向き / 公衆栄養施策の実現 / 管理栄養士 |
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| 研究成果の概要 |
低出生体重児は、将来、生活習慣病に罹患する可能性が高くなる。本研究は適切な公衆栄養施策を推進し、この割合を半世紀前のレベルにまで低下させるための科学的根拠を得るために疫学的検討を行った。
食に対する意識が低いこと、妊娠に伴って自身の体格に見合った適切な体重増加量を正しく理解できていないこと、牛乳・乳製品や野菜の摂取量が少ない母親は、低出生体重児を出産するリスクが高いことが確認された。妊娠婦が自治体へ妊娠届けを提出する機会を活用し、栄養士による専門的なスクリーニングと適切な改善処置を指導・支援することの必要性が明らかとなった。
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| 自由記述の分野 |
公衆栄養学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
低出生体重児の出生率を低下させることは、次世代の健康の保持増進を推進することに繋がる。従来は、どちらかというと喫煙や飲酒などの生活習慣に対する注意喚起や指導が盛んに行われてきた。しかし、若年女性の食の乱れ、意識や知識の低下、状況に応じた自身の適正体重を認知していないこと、過度の痩身指向など、日常の栄養・食生活に関わる問題の影響も無視できない状況となっている。
本研究から得られた知見をベースに、公衆栄養施策として、妊婦に対する行政栄養士による支援・指導の体制を確立することで、低出生体重児の出生率の低下と母子保健の新たな展開が必要である。
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