| 研究課題/領域番号 |
18K11504
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| 研究機関 | 茨城県立医療大学 |
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研究代表者 |
川野 道宏 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 准教授 (00404905)
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| 研究分担者 |
門間 正彦 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (10274987)
川野 亜津子 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (10550733)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 行為主体感 / リハビリテーション / 脳卒中患者 / 片麻痺 / sense of agency / 時間関連付け効果 |
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| 研究実績の概要 |
行為主体感（sense of agency）の脳内基盤および運動学習との関連についての研究は日進月歩で進んでおり、当初の研究戦略の１つであった健常人を対象としてsense of agencyと運動学習効果との関連を分析していくことについては、すでに多くの側面で基礎的エビデンスが構築されつつある。そこでこれらの基礎的なエビデンスの蓄積を随時情報収集しつつ、その先の戦略である臨床現場にてリハビリテーションを受ける患者に対するsense of agency操作を用いた効果的な援助方法の検証のための研究へとシフトしていくこととした。
片麻痺患者のsense of agencyについて、運動機能回復に伴う変動や、麻痺側と非麻痺側との対比、残存感覚機能の程度との関連などの実態について報告した研究はまだない。Sense of agencyへの介入がリハビリテーション戦略の１つの有効な手段であることを検証していくためには、まずは臨床の現場におけるsense of agencyの実態把握と影響因子について検討を行うことが重要である。そこで、実際に病院にてリハビリテーションを目的に通院または入院している患者のsense of agencyを測定し、運動機能・感覚機能の状態や運動機能回復との関連を分析することで、片麻痺患者におけるsense of agencyの実態と影響因子を検討していく。
2019年度より検討を行っていたsense of ageny をより客観的に測定する時間関連付け効果検証のためのプロトコール作成については、すでにこの分野での研究実績のある研究者の協力を得ながら準備を進めることができた。臨床の患者を対象とした測定プロトコール構築に向けては、医師等の臨床家との情報交換も行いつつ、倫理面への対応も考慮しながら検討を重ねた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
健常者を対象としたfMRIを用いてのsense of agency と運動学習効果との関連を検討する基礎的研究から、より臨床に即した研究へと方向転換を行うこととした。今までに検討を行った、より客観的にsense of agencyを測定するための時間関連図付け効果を測定として用いることとし、臨床における調査プロトコールの作成と、選定患者基準、医師等の臨床家も交えた実現可能性や倫理面への配慮等の検討を重ねている。しかしながら、現在、COVID-19感染対策の影響を受けて、病院での部外者立ち入り禁止や、共同研究者との調整困難等が生じており、再開のめどが立っていない。さらに、研究代表者が他大学へ異動となったため、研究予定施設（元所属大学の附属病院）での研究受け入れについて共同研究者の体制見直しを行っている。
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| 今後の研究の推進方策 |
COVID-19対策の影響が軽減すれば、直ちに研究準備に取りかかる予定である。それまでに、代表者・共同研究者・研究対象施設間のそれぞれで準備・調整を行う。倫理審査は終了し承認が得られており、それを受けて施設利用願い等の手続きを進めていく。また、必要な機器・用具の準備と調整を行い、COVID-19対策の影響が軽減し、共同研究者間のやり取りが可能となった時点で予備テストによる動作チェック等を行っておく。病院での調査においてはCOVID-19対応による十分な感染予防対策を講じながら調査を進めて行けるよう検討を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初予定していた時間関連付け効果測定プロトコール構築のためのハード・ソフトウェア準備の費用は、すでに実績があり装置を保有する研究者からの協力により減額できる状況となった（一部、対象者の状況に合わせて準備を要する機器が必要である）。また、研究戦略の変更によりfMRIを用いた実験を見合わせたことにより、2019年度はｆMRI画像データ解析のためのコンピューターおよびソフトウェアの購入は見送った。
使用計画
測定データ解析のための統計処理ソフトウェアとパーソナルコンピューターの購入、実験準備にかかる備品費、消耗品費、実験の際の被験者への報奨金、アンケートを行うための調査用紙・ライセンス取得のための費用、学会発表の参加・出張費、共同研究者との打ち合わせ出張費、研究対象施設への出張費、論文発表のための諸費用として使用する
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