2020 年度実施状況報告書

自己主体感が内的動機づけに与える影響と運動学習への効果

研究課題

研究課題/領域番号	18K11504
研究機関	佐久大学
研究代表者	川野道宏佐久大学, 看護学部, 教授 (00404905)
研究分担者	門間正彦茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (10274987) [辞退] 川野亜津子筑波大学, 医学医療系, 准教授 (10550733) 中村摩紀茨城県立医療大学, 保健医療学部, 准教授 (90444934)
研究期間 (年度)	2018-04-01 – 2022-03-31
キーワード	自己主体感 / リハビリテーション / 看護
研究実績の概要	当初の研究戦略であった健常人を対象としたsense of agencyと運動学習効果との関連の分析については、ここ1～2年で多くの基礎的エビデンスが明らかにされてきた。そこでこれらの基礎的エビデンスの蓄積を情報収集し活用しながら、その先の戦略である臨床現場にてリハビリテーションを受ける患者に対するsense of agency操作を用いた効果的な援助方法の検証のための研究へとシフトした。脳卒中等により麻痺のある患者のsense of agencyについて、麻痺側と非麻痺側との対比、残存感覚機能の程度との関連、運動機能回復に伴う変動などの実態についての報告はなく、研究の進展が期待されている。Sense of agencyへの介入がリハビリテーション戦略の１つの有効な手段であることを検証していくために、まずは臨床の現場におけるsense of agencyの実態把握と影響因子について検討を行うことが重要であるとして、実際に病院にてリハビリテーションを目的に通院または入院している患者のsense of agencyを測定する計画を再検討した。しかしながら、2020年度はCOVID-19感染拡大により病棟での調査が実質的に不可能となり、また、研究協力者からの実験用機器の借用も困難となったため、再度の研究計画変更が余儀なくされた。一方で、「脳血管障害患者のリハビリテーションに対する意欲および自己主体感と看護師による患者への主体性のサポートとの関係」についての調査研究をまとめ、リハビリテーションを受ける患者の意欲の向上に、自己主体感への介入が有効である可能性を示した。また、看護師の関わりとして「行為主体を患者に帰属させる関わり」が自己主体感向上に有効であることを示し、今後の研究を後押しするためのエビデンスの1つを得ることができた。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 4: 遅れている理由昨年度、COVID-19感染拡大の影響により、研究実施予定であった病院の部外者立ち入り禁止や、研究協力者からの機器借用に関して調整困難等が生じ、研究計画の変更を余儀なくされた。研究協力者から借用予定であったIntentional binding 実験用機器について、施設間を超えて移動させることが難しくなったため、予定の機器に頼らずに実験を実施できるプログラムの作成を1からスタートさせた。Intentional binding実験経験者からの助言も踏まえ、9月に心理実験用プログラムの作成を専門とする業者を選定し、自己主体感測定ソフトウェアの作成を開始した。実験パラダイムは先行研究を参考に構築し、そこにプレ実験用の実験プロトコール、本研究に合わせた実験条件とコントロール条件の検討と設定、視覚刺激の提示方法、適切な刺激反応時間の設定、実験条件の数値の内で変化をさせるものの抽出と変化の幅、記録する変数などについて討議を重ねて試作を繰り返し、実際のユーザビリティを確認しつつ調整を行った。3月にはプログラムが完成し、現在、健常者を用いてプログラム運用に向けての実験環境を整えている最中である。さらに昨年度、研究代表者が他大学へ異動となったため、在籍大学での倫理審査申請と、研究予定施設（元所属大学の附属病院）での研究受け入れについて共同研究者の体制見直しを行っている。
今後の研究の推進方策	作成したプログラムをもとに構築した実験プロトコールの試行を研究代表者の所属する機関にて進め実験精度を確認する。そののち、共同研究機関と協力し、共同研究機関付属病院内での実験を実施する。病院での研究実施においてはCOVID-19対応による十分な感染予防対策を講じながら調査を進めて行けるよう配慮を行う。
次年度使用額が生じた理由	昨年度、COVID-19感染拡大の影響を受けて大幅な研究戦略の見直しを行った。それにより、fMRI実験を中止し、新たに実験用プログラムの構築と実験機器の調達を行ったため、当初予定していた予算の用途に変更が生じた。それに加えて、実験パラダイム構築に遅れが生じたことと、実験施設での感染拡大防止措置などの影響も受けて実験を進めることができず、当初予定していた実験に係る予算の遂行ができなかった。2021年度、実験環境が整い次第、予定していた実験を進めていく。本年度の使用計画として、測定データ解析のための統計処理ソフトウェアとパーソナルコンピューターの購入のほか、実験準備にかかる備品費、消耗品費、実験の際の被験者への報奨金等を挙げている。また、学会発表の参加費・出張費、共同研究者との打ち合わせ出張費、研究対象施設への出張費、論文発表のための諸費用を挙げる。