| 研究課題/領域番号 |
18K11504
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| 研究機関 | 佐久大学 |
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研究代表者 |
川野 道宏 佐久大学, 看護学部, 教授 (00404905)
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| 研究分担者 |
門間 正彦 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (10274987) [辞退]
川野 亜津子 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (10550733)
中村 摩紀 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 准教授 (90444934)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 自己主体感 / リハビリテーション / 看護 |
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| 研究実績の概要 |
脳卒中等により麻痺のある患者のSense of Agency (SoA)について、麻痺側と非麻痺側との対比、残存感覚機能の程度との関連、運動機能回復に伴う変動などの実態についての報告はなく、研究の進展が期待されている。SoAへの介入がリハビリテーション戦略の１つの有効な手段であることを検証していくために、まずはリハビリテーションを必要とする患者のSoAの実態把握と影響因子について検討を行うことが重要である。そこで、実際に病院にてリハビリテーションを目的に通院または入院している患者のSoAを測定する計画を再検討した。しかしながら、2020年度より現在に至るまでCOVID-19感染拡大により病棟での調査が実質的に不可能となり、また、研究協力者からの実験用機器の借用も困難となったため、再度の研究計画変更が余儀なくされた。そこで、新たに実験のためのプログラムを作成し、健常者を用いて本プログラムの試行を実施してSoAの測定における有効性を検証した。本プログラムは、被験者がボタンを押す（能動的行為）タイミングと刺激が提示されるタイミング（刺激）の時間のズレを確認することで時間間隔の変化を捉えることができる。実験では、20～22歳の健常成人に対し各個人の通常のSoAを測定し（実験１）、さらに再度通常のSoAを測定する条件（通常条件）と、SoAを上げる条件（UP条件：被験者が興味を引く刺激を提示）の2群に分けてそれぞれ測定した（実験2）。その後、実験1と2の値の変化率を求め、各群の変化率の平均を求め、最後に、通常条件とUP条件の変化率の平均の差を対応のないT検定にて解析した。検定の結果、UP条件における変化率のマイナスへの偏移が認められた。このことは、本プログラムが能動的な行為による時間間隔の変化を捉えており、SoAの測定に有効であることを示唆している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
一昨年度より、COVID-19感染拡大の影響による研究実施予定であった病院の部外者立ち入り禁止や、研究協力者からの機器借用に関して調整困難等が生じ、研究計画の変更を余儀なくされた。そこで、Intentional binding実験経験者からの助言を踏まえてSense of agency 測定ソフトウェアの作成を行った。実験パラダイムは先行研究を参考に構築し、プレ実験用の実験プロトコール、本研究に合わせた実験条件とコントロール条件の検討と設定、視覚刺激の提示方法、適切な刺激反応時間の設定、実験条件の数値の内で変化をさせるものの抽出と変化の幅、記録する変数などについて検討し、実際のユーザビリティを確認しつつ調整を行い、プログラムを完成させた。そして、作成したプログラムの有効性（能動的な行為により時間間隔に変化が生じたか）について健常者を被験者として検証し、Sense of agencyの測定に有効であることを確認した。
さらに昨年度の研究代表者の異動に続き、共同研究者の異動も生じたため、在籍大学での倫理審査申請を行うと同時に、研究予定施設（元所属大学の附属病院）での研究受け入れ体制について共同研究者を新たに立てるなどの見直しを行っている。
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| 今後の研究の推進方策 |
作成したプログラムをもとに構築した実験プロトコールの試行を研究代表者の所属する機関にて繰り返し実験の精度を高める予定である。その後、共同研究機関と協力し、共同研究機関付属病院内での実験を実施する。病院での研究実施においてはCOVID-19対応による十分な感染予防対策を講じながら調査を進めて行けるよう配慮を行う。また、病院での実験研究が不可能となる可能性も考慮して、本プログラムを用い健常者のSense of agencyとその影響要因について検討するための実験を並行して行う予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
1昨年度から引き続き、COVID-19感染拡大の影響を受けて大幅な研究戦略の見直しを行った。それにより、当初のfMRI実験を中止し、新たに実験用プログラムの構築と実験機器の調達を行ったため、当初予定していた予算の用途に変更が生じた。それに加え、実験を予定していた施設での感染拡大防止措置などの影響も受けて実験を進めることができず、当初予定していた実験に係る予算の遂行ができなかった。2022年度は作成した実験プログラムの有効性をさらに検証したうえで、共同研究機関附属病院での実験実施の実現に向けて検討を重ねていく。本年度の使用計画として、実験準備にかかる消耗品費、実験の際の被験者への報奨金等を挙げている。また、学会発表の参加費・出張費、共同研究者との打ち合わせ出張費、研究対象施設への出張費、論文発表のための諸費用を挙げる。
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