研究課題/領域番号 |
18K11749
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研究機関 | 電気通信大学 |
研究代表者 |
山本 佳世子 電気通信大学, 大学院情報理工学研究科, 教授 (60311445)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 都市密度 / 居住環境 / コンパクト性 / GIS / リモートセンシング / 大都市圏 |
研究実績の概要 |
2022年度は総括段階であり、以下の研究を遂行予定であった。しかしながら,新型コロナウィルス感染症拡大のため,過去2年間の国内外での調査を遂行することができず,これらの研究を計画どおりに遂行することができなかった。 段階1.評価結果の総括と改善策の提言:(1)本研究の対象としたわが国及び東アジア諸国の大都市圏のコンパクト性の比較を行い,各大都市圏の詳細な特性をそれぞれ明示する.(2)各大都市圏全域における土地利用・空間利用計画の妥当性についても検討する.(3)大都市圏全域での都市環境向上のために,中心部のコンパクト性が高い地域では過度な高密度化を防止するための居住環境整備施策,郊外部のコンパクト性が低い地域では都市的土地利用の無秩序な拡大の抑制などのコンパクトシティ誘導施策となりうる都市・地域計画制度上の導入可能な改善策を,GISを利用して地区単位で的確に選択して具体的に提言する. 段階2.研究成果のまとめ:全体の研究成果について見直した上で整理し,研究成果を取りまとめた冊子を作成する. 段階3.研究成果の発表:以上の一連の研究成果を基に,国内外の学会での研究発表,研究論文の投稿を行う. 段階4.今後の研究課題の抽出:国内外の学会での研究発表,研究論文の投稿を行った結果から,他の研究者の意見やアドバイス,コメントを積極的に取り入れ,今後の研究課題を明らかにする.また一連の研究成果に関する問題点が抽出できるならば改善し,次のステップにおける新規の研究構想に活かす.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウィルス感染症拡大のため,過去2年間の国内外での調査を遂行することができず,研究を計画どおりに遂行することができなかった.
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今後の研究の推進方策 |
本研究課題の今後の推進方策として,特に国外での現地調査が困難であるならば,インターネットを用いたヒアリング調査を行うことなど,調査方法を変更する.
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次年度使用額が生じた理由 |
世界規模でコロナウィルス対策が取られたため、発表予定の国内外の学会が中止または延期となったり、オンライン開催となってしまい、参加登録費が無料に なった。そのため、予算立案時に支出を予定していた旅費、参加登録費、英語論文の校閲費が不要となった。
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