| 研究課題/領域番号 |
18K11754
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分64060:環境政策および環境配慮型社会関連
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
松本 健一 長崎大学, 水産・環境科学総合研究科(環境), 准教授 (00534570)
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| 研究分担者 |
松村 悠子 大阪大学, 経営企画オフィス, 特任助教 (80832063)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 気候変動 / 気候変動影響 / 緩和策 / 応用一般均衡モデル / 社会経済システム / 気候システム / 相互作用 / 気候モデル |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、社会経済システムと気候システムの相互作用を考慮した新たな分析モデルを構築し、将来の気候変動・気候変動対策がもたらす社会経済への影響をグローバルレベルで評価した。研究では、まず文献レビューを通じて両システムの相互作用に重要な役割を果たす要素を抽出した。次に、抽出した要素に基づき、「応用一般均衡モデル」と「中程度に複雑な地球システムモデル」を連携するためのモジュールを構築し、連携用のモジュールを介して両モデルを統合した新たなモデルを構築した。そして、同モデルを用いて例えば気候変動下における熱ストレスによる労働生産性の低下が社会経済にもたらす影響を評価した。
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| 自由記述の分野 |
環境経済学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の成果の1つである応用一般均衡モデルと中程度に複雑な地球システムモデルを連携した新たな分析モデルは、本研究が対象とした気候変動・気候変動緩和策の分析のみならず、気候変動適応策の分析など、広く気候変動および関連分野の研究に応用できるため、大きな学術的波及効果が期待できる。加えて、政策面でも、パリ協定の2℃目標の意義・目標達成に向けた戦略を示し、国際的な気候変動対策の促進に貢献することが可能となる。
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