| 研究課題/領域番号 |
18K11859
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| 研究機関 | 筑紫女学園大学 |
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研究代表者 |
森田 真也 筑紫女学園大学, 文学部, 教授 (10412686)
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| 研究分担者 |
城田 愛 大分県立芸術文化短期大学, その他部局等, 准教授 (80425389)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 民俗芸能 / 観光 / 地域振興 / イベント / グローカル化 / 沖縄・ハワイ / エイサー / フラ |
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| 研究実績の概要 |
3年目、当初の重点課題は、民俗芸能と観光イベントの関わりについて考察を進めることであった。そのため、経済関連団体とエイサーの活用、マスメディアとの関係、創作エイサー団体の活動とネットワーク形成、さらにハワイにおけるイベントの調査を計画していた。しかし、昨年度に続き、2020年度に予定していた現地調査が新型コロナウイルスの影響によって中止を余儀なくされた。そのため、一部研究計画を修正し、代表者、分担者、共にデスクワークを進めた。具体的には現地調査で得た資料の整理、森田、城田で原稿やデータの確認を行ない、これまでの研究を整理することで、本科研の研究成果出版のための学術出版助成を申請する準備を行なった。
3年目の研究においては、沖縄のエイサーとハワイのフラのパフォーマンスの現場から、歴史的に存在する様々な「隔たり」と「繋がり」の社会的状況に着目し、文化の創造と人々のアイデンティティ生成のダイナミズムを考察することを試みた。そのため、近代化によって生じた観光、それだけでなくイベント、米軍基地、刑務所等で演じられる事例を視野に入れた。
そして、これまで地域社会の伝統文化として捉えられてきた民俗芸能を、観光化、基地、先住民運動等、近代以降の社会変化といった視点で分析することを試みた。さらに、民俗芸能をグローバル化だけでなく、同時に進む再ローカル化という、地域社会の人々の実践や意識を視野に入れた分析を行なった。
現地の人々の主体的表象を評価し、パフォーマンスが生み出す創発的連帯、そして社会変化という外在的要因だけでなく、演者たちの集合的意識と自立的実践から、当該社会における文化的シンボルの生成過程と運用状況、観光化との関わりがわかった。
以上、主として民俗芸能のグローカル化について比較検討することで、民俗芸能とアイデンティティ、持続可能な観光への寄与の可能性についてあきらかになった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
3年目は、主に民俗芸能のグローカル化について比較検討し、民俗芸能とアイデンティティの関係、持続可能な観光への寄与の可能性について研究を進めた。
2019年度冬季に続き、2020年度に予定していた沖縄現地調査が、新型コロナウイルスの影響によって中止を余儀なくされた。そのため、当初予定していた、コンベンションビューロー等経済関連団体とエイサーの具体的活用、マスメディアとの関わりについての調査、新興の創作エイサー団体の活動と観光の関わりについての調査、エイサーの母体である青年会の活動の調査の断念を余儀なくされた。また、ハワイにおけるパフォーマンスを介したイベントとネットワーク形成についての調査も中止した。
以上のことから、一部、研究計画を修正し、現地調査で得た資料の整理、これまでの研究を整理することで、本科研の成果の出版公開のためのデスクワークを進めた。次年度、現地調査が出来る状況になれば一部でも実施したいが、それが不可能な場合も含めて、デスクワークによる研究を継続したい。
研究計画の遂行に関しては、現時点では新型コロナウイルスという外在的要因による現地調査の中断はあるが、研究成果を出版するための学術出版助成の申請準備をすることも出来たため、「やや遅れていると」と評価することが出来る。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度(4年目)については、当初予定していた研究期間（3年間）からの１年延長となる。新型コロナウイルスの影響が少なくなれば、秋季以降、代表者は沖縄県、コンベンションビューロー等経済関連団体、観光会社とエイサーの具体的活用、マスメディアとの関わりについての現地調査を行ないたい。分担者は「琉球国祭り太鼓」等の新しいエイサー団体の活動、拡大とネットワークの調査を行ないたい。
しかしながら、2021年度も新型コロナウイルスの継続的影響が予想される。そのため、デスクワークとして、研究成果の出版公開に向けて、これまで得た資料の整理・分析、原稿の推敲、民俗芸能のパフォーマンスとしての特性、観光活用の可能性について考察を進める。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた理由は、夏季と冬季に予定していた沖縄・ハワイ現地調査が、新型コロナウイルスの影響で中止を余儀なくされたことによる。そのため、2020年度はデスクワークを中心に研究を進めたため、当初予定していた旅費（飛行機代、宿泊費）が残る結果となった。次年度も状況が改善されず、現地調査が不可能となれば、研究基金の使用計画の一部変更も視野に入れる必要があると思われる。あわせて、研究分担者の諸事情により、次年度使用額が生じた。
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