| 研究課題/領域番号 |
18K11877
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| 研究機関 | 帝京大学 |
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研究代表者 |
花井 友美 帝京大学, 経済学部, 准教授 (70634525)
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| 研究分担者 |
八城 薫 大妻女子大学, 人間関係学部, 准教授 (50445186)
今野 久子 帝京大学, 経済学部, 准教授 (70742071)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | フォトジェニックな旅 / 自己意識 / 差異化 / 承認獲得 / ロケーションフォトウェディング |
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| 研究実績の概要 |
若年層を中心に注目されている旅の形の一つに「フォトジェニックな旅」がある。「フォトジェニックな旅行者」はインターネットで見た写真をきかっけに未知の旅行先に興味を持ち、旅先で写真を撮影しInstagramなどに投稿する。「フォトジェニックな旅行者」は旅行及び写真撮影に対して自分なりの「こだわり」を持っており、旅行経験を通して自分らしさを確認しようとしているのではないか。本研究では「フォトジェニックな旅」に夢中になるのはなぜか？という問いに対して、旅行への「こだわり」と「自分らしさ」の確認という視点から「フォトジェニックな旅行者」の特徴を明らかにしていく（研究1）。また研究1を踏まえ、結婚式の前撮り写真を撮影することを目的に観光地を訪れる（「ロケーションフォトウェディング」）インバウンド観光客を対象とした調査を実施し、海外からの旅行者を引き付ける旅の要素と地域活性化への新たな糸口を明らかにしていくことを目的とする（研究2）。
初年度にあたる2018年度は研究1を中心に3つの調査を実施した。二年目にあたる2019年度は、2018年度の研究成果を整理し、学会で発表した。また、研究2の実施に向けて「ロケーションフォトウェディング」を展開している複数の地域を訪問し、その実態を視察するとともに、当該地域の事業体にインタビュー調査を実施した。三年目にあたる2020年度は、研究2の実証研究として、「ロケーションフォトウェディング」の利用者を対象としたアンケート調査を実施する予定であった。しかしながら、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大に伴い、当初予定していた形式での実証研究の実施は困難であり、そのような状況下の中でどのように研究2を遂行していくか、諸般の状況を鑑みながら検討した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究2の実証研究を実施予定であったが、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響により、当初計画していた海外での現地調査（「ロケーションフォトウェディング」の盛んである香港のウェディングEXPOの来場者を対象としたアンケート調査）やインバウンド観光客を対象とした調査（日本国内のおける「ロケーションフォトウェディング」の盛んな地域（例：札幌、沖縄、東京・横浜）における「ロケーションフォトウェディング」目的で訪れたインバウンド観光客を対象としたアンケート調査）の実施が困難であった。そのため、2020年度は、現在の状況下の中でどのように研究2を遂行していくか、諸般の状況を鑑みながら、2021年度での実証研究の実現に向けて検討した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年度は、2020年度の検討結果を踏まえ、研究2の実証研究を実施する予定である。現時点の予定としては、コロナ後の「ロケーションフォトウェディング」市場として有力視されているシンガポール、もしくは従来から「ロケーションフォトウェディング」が盛んである中国（香港、上海）の一般消費者を対象としたオンラインでのアンケート調査を実施する予定である。一般消費者を対象に、「ロケーションフォトウェディング」及び研究１で扱った「フォトジェニックな旅」の経験と今後の旅行希望を把握する。以上を踏まえて、これまでの研究成果をもとに、その動機、選好する目的地の特徴及び旅行者の自己意識について量的に把握・モデル化することで、本研究の総括とする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初計画では、研究2の実証研究として、海外での現地調査（「ロケーションフォトウェディング」の盛んである香港のウェディングEXPOの来場者を対象としたアンケート調査）、もしくはインバウンド観光客を対象とした調査（日本国内のおける「ロケーションフォトウェディング」の盛んな地域（例：札幌、沖縄、東京・横浜）における「ロケーションフォトウェディング」目的で訪れたインバウンド観光客を対象としたアンケート調査）を実施予定であったが、いずれも新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響を受け、実施することができなかった。2020年度は、諸般の状況を鑑みながら、2021年度での実証研究の実現に向けて、アプローチ方法を再検討した。2021年度は、2020年度の検討結果を踏まえ、研究2の実証研究を実施する予定である。
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