| 研究課題/領域番号 |
18K11904
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| 研究機関 | 津田塾大学 |
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研究代表者 |
朴 正鎮 津田塾大学, 学芸学部, 教授 (10712242)
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| 研究分担者 |
金 美恵 東京大学, 大学院総合文化研究科, 特任研究員 (00774142)
小島 敬裕 津田塾大学, 学芸学部, 教授 (10586382)
三澤 健宏 津田塾大学, 学芸学部, 教授 (20297112)
坂元 ひろ子 一橋大学, その他部局等, 名誉教授 (30205778)
山下 靖子 津田塾大学, 国際関係研究所, 研究員 (50598547)
水谷 明子 津田塾大学, 国際関係研究所, 研究員 (60360129)
村上 尚子 津田塾大学, 国際関係研究所, 研究員 (80624882) [辞退]
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | ジェンダー / アジア / 移動 / 冷戦 / 国際関係 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、冷戦初期のアジア各地域(沖縄、朝鮮半島、中国、日本、ミャンマー)の女性たちの経験に焦点を当て、各地域・地域間での国境を越える移動を伴った 生活史・実態について、個人史、インタビューなどを通じて明らかにしようとするものである。2021年度は、研究期間を延長し研究を総合的にまとめる予定であったが、COVID-19の感染状況により、計画されていた研究調査、研究会、公開シンポジウムなどを行うことができなかった。年度中に調査などを計画したが、ワクチン接種の副反応などにより、遂行を断念せざるを得ないこともあった。しかし、そうした中でも、昨年度以来、研究会のやり方・可能性を検討し、メーリングリストやオンラインでの研究会、ディスカッションを行った。特に、(1)冷戦の形成が、アジアにおける女性たちの移動の経験、その地域における国際関係とどのような関わりを持ったのか。(2)冷戦初期における 女性たちの経験は、それぞれの地域のジェンダー認識にどのような影響を及ぼしたのか。(3)それぞれの地域の文脈と比較の視点を活かし、地域的特徴を横断的 に分析・議論する上で、どのような方法論的課題・可能性があるのか。(4)国際関係とジェンダーの視点より、女性たちの経験を証言・映像などから確認し、共有し、記録していく上で、どのような課題があるのか。というこれまでに確認してきた論点に加え、(5)それぞれの課題が、冷戦初期のこの地域において、政治・経済・社会の課題とどのように関わっていたのか。(6)各事象がこの地域の中でどのように有機的に連関しているのか。(7)冷戦後のこの地域における国際関係の課題とどのように結びついているのか。という全体的論点に向けての論点が深まった。また、関連する領域を整理し、調査・分析・考察上の課題を明確化しながら、他の研究会との共催による研究会や研究発表の機会を持つことができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2021年度も前年度に続くCOVID-19感染症拡大により、計画していた研究調査・研究会を行うことができなかった。実際に対象地域に渡航することが困難であったり、ワクチン接種後の副反応などの体調不良があったりしたためである。その中で、各研究メンバーは、それぞれが課題としている 冷戦初期のアジア各地域(沖縄、朝鮮半島、中国、日本、ミャンマー)における研究状況を整理し、これまでに行った調査、資料などから考察をまとめ、今後の調査研究を立案してきたが、包括的な議論および研究成果を広く共有する機会としてのシンポジウム開催について、立案・実施することができなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の進め方については、以下のように予定している。2022年度は、研究メンバー各自がそれぞれの研究課題に向けて、調査・研究を行うことに加え、 数回の研究会および全体統括としてシンポジウムを開催することを予定している。COVID-19感染症の拡大により、直接の調査および対面の研究会が難しい状況は依然として続くことが予想されるため、オンラインにて調査および研究会・シンポジウムを実施する。2019年度から計画されていた、本共同研究と接点のある課題を研究している沖縄の女性史研究者チームとの合同シンポジウム形式の研究会のオンライン開催について模索する。また、これまでと同様、年度中に数名の研究メンバーそれぞれの研究分野における学会などでの報告・発表を計画している。本共同研究内外からのコメントとフィードバック、研究交流を更に活発にしていくことにより、各研究の課題と同時に本共同研究における議論の進展を目指したい。さらに、研究メンバー各自それぞれの研究課題を研究報告・発表・論文執筆の形でまとめられるよう、また同時に、本共同研究の総括に向けて、各研究・論考についての報告・フィードバックを行う研究会を、毎月１回程度、これまで以上に頻繁に行う。課題によっては外部コメンテイターを招くことも検討する。また、次期共同研究の課題として、これらの研究会での報告およびディスカッションを中心に論文集を作成することを具体化していく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2021年度も前年度に続くCOVID-19感染症拡大により、計画していた研究調査・研究会を行うことができなかった。実際に対象地域に渡航することが困難であったり、ワクチン接種後の副反応などの体調不良があったりしたためである。2022年度は、これまで予定していた調査は、可能な限りオンラインで実施し、研究会・シンポジウムはオンライン開催を主軸として計画を進める。
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