| 研究課題/領域番号 |
18K12161
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| 研究機関 | 昭和大学 |
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研究代表者 |
佐藤 満 昭和大学, 保健医療学部, 教授 (10300047)
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| 研究分担者 |
山下 和彦 東都大学, 幕張ヒューマンケア学部, 教授 (00370198)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 足底感覚 / 高齢者 / 転倒予防 / 運動介入 |
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| 研究実績の概要 |
高齢者の転倒は要介護状態となる主要な原因のひとつである。転倒リスク判定は対象者を適切に転倒予防介入に取り込むために重要だが、単一の検査項目ではその精度に限界がある。本課題に先立って実施された一連の研究課題では、足底感覚機能の低下が特に要介護者や要支援者の転倒に関与していることを明らかにした。本研究課題は、介護保険サービスや自治体の介護予防事業で行われている転倒予防運動が低下した足底感覚機能を改善させるかどうか、あるいはどの程度改善させるかを定量的に把握すること、および足底感覚機能の変化と転倒事象の生起との関連の検討し、感覚機能に関する治療的裏付けが曖昧であった転倒予防運動の臨床的根拠をより確かなものとして、より効果の高い治療的運動の理論と手法を確立することを研究実施期間内の目的としている。
当初の研究計画では、一昨年度より地域密着型の通所介護施設3カ所で、新規に利用を開始する要介護者、要支援者、二次予防事業対象の高齢者から被験者を募集し、各施設で提供される転倒予防を目的とした機能向上プログラムに参加する前後で、足底感覚や運動器の機能、転倒事象発生状況がどのように変化するかを追跡するデータ採取を実施する計画であった。しかし、実施当初から新型コロナウイルス感染拡大の影響で、研究実施施設での新規利用者が大幅に減少したほか、感染管理対策として外部からの研究者の出入りを制限することになり、研究実施が困難となった。本年度は感染状況が収束に向かう局面もあり、3カ所のうちの1施設でデータ採取を開始した。また、研究中断の時期には本課題の前段階で実施した研究データの見直しを行い、足底感覚閾値の低下と12カ月間の前向き転倒事象との関連の再分析を実施している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究課題の研究計画のうち、一昨年度に開始予定としていた通所介護施設での転倒予防プログラム実施前後での足底感覚閾値と、転倒リスク判定に利用される複数の基本動作の機能テスト値の比較検討は、コロナウイルス感染拡大で昨年度を通して1例もデータ取得ができず、昨年度が最終年度であった研究期間を1年延長した。延長した本年度は、6月に入って感染者数が大幅に減少し、研究実施施設の高齢者の利用率が回復した。外部からの研究者の出入りは依然として憚られる状況であったため、測定方法の指導を行った上で当該施設職員にすべての測定を依頼する形でデータ採取を開始した。当初の計画では3カ月間の転倒予防プログラム実施後に事後データを採取する予定であったが、8月から9月にかけて感染者数が急拡大したため、3カ月後の測定は見送りにして、プログラム実施後6カ月のデータを採取する形に変更した。今年度末の段階で35名の前後比較のデータを取得できた。ただし、プログラム実施期間中に感染の再拡大があったため、転倒予防プログラムが最低でも週1回実施されるという基準を満たさない者も含まれており、どの程度のプログラム遵守までを包含するかの検討を要する。当初の計画では目標症例数は80名であり、まだ半数にも満たないことから、研究実施期間をもう1年延長する申請を行い、次年度にかけて目標症例数を目指す予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究課題は高齢者を対象とした転倒予防プログラムによる足底感覚機能の改善と転倒予防効果との関連を検証することが目的であり、対象となる被験者からの実測データの収集が不可欠である。本年度は、新型コロナウイルスへの対策として、研究実施施設である通所介護事業所の職員（医療職）にデータ測定を依頼する形で研究の再開が図られた。研究期間延長が承認された令和4年度は、この方法を継続する形で当該施設にて転倒予防プログラムの前後でデータ収集を行う。現時点で第6波の感染拡大が続いているが，収束の状況を勘案しながら、当初より研究実施を予定していた他の2施設にも同様の形でデータ採取を依頼して、症例数の増加を図る。令和4年度の上半期末の段階で分析に包含できるデータ数が60を超えていれば、この時点までのデータで分析を行い、成果の報告、公表に向けたプロセスへと進む。令和4年度も感染拡大が継続もしくは断続的に増減して、研究実施施設の高齢利用者の研究参加数が伸び悩む状況であれば、年度末まで研究実施施設でのデータ採取を継続し、その段階でのデータ数と社会状況によって、標本数を縮小した形での成果報告とするか、それ以降もデータ採取を継続するかを判断する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
足底感覚閾値を計測する足底感覚計は、研究実施施設の増加により現有品では不足すると見込まれたため、１台を新規購入する費用を計上していたが、研究実施が一時中断しているため、購入を見合わせている。また、状況によっては現有品のみで測定ができる可能性もあるため、次年度に改めて執行を検討する。本年度は1カ所の研究実施施設で研究が開始となり、転倒予防プログラムに必要な消耗品、新型コロナウイルス感染予防に必要な消耗品のみを執行した。他の実施予定の施設で必要となる同様の消耗品費が未使用額に含まれており、次年度は研究実施状況に応じてこれらの未使用額を執行する。また、研究成果の公表にかかる費用も未使用であり、次年度のデータ採取状況次第ではあるものの、次年度中に成果報告の費用として執行する計画である。
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