研究課題/領域番号 |
18K12204
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研究機関 | 京都薬科大学 |
研究代表者 |
岸野 亮示 京都薬科大学, 薬学部, 講師 (40760137)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | 戒律 / 律 / 根本説一切有部律 / 義浄 / 根本薩婆多部律攝 / 学如 / 空海 / vinaya |
研究実績の概要 |
【本研究の骨子】インドからチベット文化圏と漢字文化圏の双方に伝わった唯一の律テキストとして学術的な注目度が高く、また日本においては、空海(774-835)がひそかに重視したことで実際の仏教界にも少なからず影響を与えている「根本説一切有部律(こんぽんせついっさいうぶりつ)」という仏教の戒律テキストの包括的な研究の実現に向けて、近代仏教学が輸入される以前の近世後期の日本の学僧たちの同律に対する研究成果を網羅的に収集・参照することが本研究の骨子である。 【本年度の実績】その空海の意向に基づき江戸時代の後期において「根本説一切有部律」の宣揚運動を展開した学僧の一人である學如(1716-1773)という学僧が編纂・出版した義浄訳の『Vinaya-samgraha』(『根本薩婆多部律攝(こんぽんさつばたぶりつしょう)』)の版本の解読をさらに進めるとともに、そこから得られた知見を研究成果の中に取り入れて発表することができた。またその発表を通じて、本研究のさらなる進展につながり得る複数の重要情報、すなわち、學如の師である妙瑞(1696-1764)の著作に関する情報、さらには京都府内のある寺院において學如らと同時代に撰述ないし編纂された「根本説一切有部律」に関する文献に関する情報を得ることができた。 【本年度の成果】上記の成果の一部を一回の学術大会において発表し、さらに一本の英語論文と日本語の著書(共著)にまとめて投稿することができた(詳細は10項を参照)。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
報告者の所属機関が本年度より代わった。そのため、科研費の取り扱いに関して報告者に課されるルールや手順にも大きな変更が生じた(それぞれの機関において独自のルールや手順があることは周知の通りである)。書籍や資料の購入・複写に関しても、実見調査のための出張に関しても、それらに要する事務手続きがこれまでとは大きく異なることになった。未だそれに慣れないでいる。また図書館のあり方も前年度までの所属機関とは大きく異なるため関連図書の閲覧等が容易ではない。そのため、資料の入手や実見調査を速やかに行うことができない状態が続いている。結果、研究課題を存分に進展させる上で些かの支障が生じている。 一方で、既に一昨年度より着手している本研究課題の中心資料である學如の撰じた『根本薩婆多部律攝』の解読は進んでいる。昨年度は、その成果の一部を二つの論考(英文と和文)において提示することができた。さらには、その成果を各界の研究者に謹呈することで、重要なフィードバックを得るに至っている。 以上のようなことから、本研究の進捗状況を「やや遅れている」と判ずる次第である。
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今後の研究の推進方策 |
この新型コロナウィルスの世界的な流行により、外出はほぼ不可能であるため現地調査(寺院等での資料の実見調査)ができない。また各地の図書館や研究機関も閉館・閉鎖されているため関連図書や資料の閲覧もできない。かつ研究成果を公表する学術大会もキャンセルが続いており、学術誌の投稿受付も延期されている。このような状況下では、全くもって研究の進展は見込めない。 一方で、研究に新たな進展が見込まれる吉報も届いている。それは京都府内にある某寺院(現時点では公表は不可)において、江戸時代の「根本説一切有部律」研究に関する関連文献の存在が確認されたことである。研究活動を再開することができるようになれば、先ずはこの寺院に赴き、研究に関連資料の有無の確認と、重要資料のリストアップ、さらにはその撮影等を行う計画を立てている。 またかねてより進めている學如(1716--1773)の撰じた『根本薩婆多部律攝』の解読をさらに進めるとともに、特に本年度は、そこに付せられた密門(1707--1788)による序文に関して研究を進め、その全貌を明らかにする研究成果を発表したいと考えている。
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次年度使用額が生じた理由 |
次年度に公刊される研究成果(英語論文)の作成に、いち早く取り掛かることができ、結果、精度の高い論考が仕上げることができたものの、それに要する諸費用が前倒しで必要になった。この論考は近いうちに公刊されるため次年度の成果の一部とみなすことができる。また思いがけず世界的に有名な研究者との研究会を連続して実現することができ、これにも当初予定していなかった諸費用が必要となった。今後は、新型コロナウィルスの世界的な流行により、研究会や学術大会の開催・参加が困難であることをふまえると、本年度に研究会に要した費用は、次年度のそれを前もって用いる結果になったと考えらえる。
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