| 研究実績の概要 |
平成30年度中に終わらせることを予定していた、賃金構造基本統計調査を用いた研究から、「1997年の雇用慣行の変化が、不況期の賃金格差の緩和に貢献した」という重要な知見が得られ、その結果がすでに、“Inequality through Wage Response to the Business Cycle: Evidence from the FFL Decomposition Method,” 2019, Journal of the Japanese and International Economies, 51, pp. 87-98として、国際学術雑誌へ掲載されている。
また、令和2年度は、予定していた通りインターネット調査を行った。その時期は、コロナ禍でもあったため、コロナの状況下にあった質問項目を新たに含めた調査票を作成し、賃金や雇用、働き方に関する項目も多く含めた。その分析結果は、“What the COVID-19 School Closure Left in Its Wake: Evidence from a Regression Discontinuity Analysis in Japan,”2021, Journal of Public Economics, Volume 195, 104364として、公共経済学のTop Journalである国際学術雑誌へ掲載された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
令和2年度に開始したインターネット調査の結果をまとめた論文を1カ月で書き上げ、すでに、Reo Takaku, Izumi Yokoyama,“What the COVID-19 School Closure Left in Its Wake: Evidence from a Regression Discontinuity Analysis in Japan,”2021, Journal of Public Economics, Volume 195, 104364として、公共経済学のTop Journalである国際学術雑誌へ掲載されたことは、想像以上の成果であったため。さらに、不況期の雇用調整に関する論文として、Izumi Yokoyama, Kazuhito Higa, and Daiji Kawaguchi“Employment Adjustments of Regular and Non-Regular Workers to Exogenous Shocks: Evidence from Exchange-Rate Fluctuation”, 2021, Industrial and Labor Relations Review, 74 (2), pp. 470-510.も国際学術雑誌へ掲載されたため。
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