| 研究課題/領域番号 |
18K12840
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| 研究機関 | 北陸先端科学技術大学院大学 |
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研究代表者 |
高島 健太郎 北陸先端科学技術大学院大学, 先端科学技術研究科, 助教 (90805566)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 自発的行動 / 内発的動機付け |
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| 研究実績の概要 |
本研究は，自発性の高い従業員がしばしば日常生活と未分離の認識で行う業務上規定されない活動を自発的非正規行動と定義し，その程度の量的把握と人間関係要因との関係を明らかにすることを目的に掲げている．経験サンプリング法を用いて自発的非正規行動の量的把握を行うことが本研究のチャレンジングな点である．本年度は，まずは経験サンプリング法の質問項目となる具体的行動を把握するするために，１．文献調査，調査対象候補者への２．インタビュー，３．質問紙調査を実施した．
１．文献調査の目的は自発的非正規行動に関連する既存の概念と具体的行動をリストアップすることである．組織市民行動と経営革新行動，シャドーワーク，社会貢献活動，キャリア自律行動，副業・兼業等の文献を幅広くレビューし23項目の具体的行動をリストアップした．なお，文献調査から，自発的非正規行動を行う傾向は年齢により大きな違いがあることが予想され，本研究では働き方の多様化の中で多くの選択肢を持ちうる 20代，30代の若手社員を対象にすることとした．
２．インタビューの目的は文献調査から抽出した具体的行動のリストの網羅性をチェックすることである．7名の若手社員に具体的行動のリストを提示し，不足がないかを尋ねた．追加すべき行動がいくつか挙げられたものの，準備したリストは十分に網羅性があることが示された．
３．質問紙調査は，23項目の具体的行動の背景にある因子を探り，自発的非正規行動の構造を理解することが目的である．70名の若手社員を対象に，質問紙を用いてそれぞれの具体的行動への意欲を尋ねた．さらに因子分析を行い，7つの因子を得た．また質問紙調査では，パフォーマンス指標として組織コミットメントを尋ねており，7つの因子との関係の分析を行った．
以上の研究の成果については2019年6月に実施される春季経営情報学会全国大会での発表が確定している．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2018年度は，事前調査により，定性的，定量的データの両方を用いて，今後の経験サンプリング法で測定対象となる自発的非正規行動という概念について十分に理解を深めることができたと考える．これを元に，研究計画書に記載した流れに従い，経験サンプリング法を実施していきたいと考えている．
なお，調査については，調査対象先企業のご都合により，調査対象，実施時期とともに調整の必要が生ずる可能性がある．この調整についてはまだ十分に行えていないため，リスクがあると考えている．また，経験サンプリング法をどの程度の人数に適用可能かも今後交渉を進めなくてはならない．場合によっては，質問紙調査を併用し，結果を相互に補うような形とし，分析を行うこともありうる．
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究は下記の手順で進める予定である．
１．追加の質問紙調査の実施(2019年度)：経験サンプリング法を実施する前に，研究計画書にて提示した研究のフレームワークについて結果の仮説を得るために，追加の質問紙調査を行いたいと考えている．具体的な自発的非正規行動のリストだけでなく，研究のフレームワークで示した諸人間関係要因とパフォーマンス要因を調査項目として加え，質問紙調査と統計的分析を行う．これにより，人間関係要因と自発的非正規行動，さらにはパフォーマンス要因の関係についての仮説を得る．自発的非正規行動については2018年度の調査結果を元に尺度を構成して測定する予定である．
２．経験サンプリング法を用いた調査の設計と実施，分析(2019年度，2020年度)：2018年度，また2019年度の調査によりブラッシュアップされた自発的非正規行動の質問項目を参考に経験サンプリング法を行い，自発的非正規行動の量的把握を行うとともに，人間関係要因との関係を分析する．経験サンプリング法とは，被験者の行動中に定期的に質問紙への回答を求め，日常生活での中の体験に関するデータを定量的に取得する手法であり，専用のモバイルアプリケーションを利用して行う．提出済みの研究計画書とは異なり，1つの組織ではなく，複数組織を対象に幅広く調査を行いたいと考えている．人間関係要因は質問紙調査により取得するが，先の１．の質問紙調査と調査対象を同じくする場合は，その結果で代用することも検討している．得られた結果に対して相関，回帰分析を実施し，要因間の関係を分析する．
３．分析結果のまとめ(2020年度)：得られた結果を論文等にまとめ，本研究の成果とする．なお分析結果のさらなる解釈のためにそれまでの調査の対象者に追加のインタビューを行うこともありうる．
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