|
近年，日本人のフェアトレードの認知率は上昇傾向にあるがそれが購買に結び付いていないという状況にある。それに加えて，日本人は世界的に寄付率や利他的な行動に対する意欲が非常に低い傾向にあるということも近年の調査結果より明らかにされている。このような状況のなか，日本人を対象にどのような情報を与えることがフェアトレード商品購買に繋がるのかを明らかにすることは社会的意義がある。本研究では，その1つの示唆をポジティブ情報とネガティブ情報の効果という観点から提供した。また，ポジティブ情報とネガティブ情報の効果に関しての研究で日本人を対象としたものは少なく，その点において本研究は学術的にも意義がある。
|
