| 研究課題/領域番号 |
18K12876
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| 研究機関 | 一橋大学 |
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研究代表者 |
田頭 拓己 一橋大学, 大学院経営管理研究科, 講師 (10802241)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | オムニチャネル / 小売マーケティング / マーケティング / 定量的分析 / 費用効率性 |
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| 研究実績の概要 |
本研究課題の目的は、オムニチャネル小売企業の取る方策による消費者行動と企業成果の変化について明らかにすることである。この研究目的を達成するために2020年度においては、オムニチャネル環境における企業の技術投資が消費者の購買費用や便益にどのような影響を与えるのかについて概念的な整理を行い、理論的な仮説を提示した。そしてデータセットを構築し、分析を行うことでその仮説を統計的に検証した。具体的には、オムニチャネル企業による物流倉庫の自動システム導入が物流システムの改善を通じて顧客価値を高めると議論し、企業の売上に正の影響を与えることを実証的に明らかにした。そしてこの効果は、店舗における人的サービスレベルと言った企業がもつ既存の資源によって調整されることが明らかになった。
一連の分析結果は論文としてまとめられ、2020年8月に開催された American Marketing Association という査読付き国際学会にて報告を実施した。この他にも、国内・国際的な学術セミナーにおいて当研究成果の発表を行いフィードバックを得ることで、研究のさらなる改善を図っている。このような改善のもと、同論文の研究結果は国際的査読誌へ投稿中である。これらの結果を踏まえ、2020年度後半にはより消費者の心理的変化に踏み込んだ調査・分析を行うべく新たな調査の準備を行った。これにより、2021年度前半には調査・分析をが可能な状態である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
申請段階において、2020度はオムニチャネル環境における消費者行動の変化および売上への影響について調査・分析を行うことを計画していた。これに対し本研究では消費者の購買費用と便益の関係を理論的に議論し、この枠組みに基づいた実証分析を行った。研究結果は既に論文としてまとめられ、国際学会にて報告を行った。現在は上記の研究成果を踏まえ、企業の技術投資に対して消費者がどのように知覚し反応するかについての研究、調査を行っている。このことから、本研究は当初の計画通り順調に進展していると考えられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究課題における今後の推進方策に変更はない。当初の計画通り、最終年度である2021年度においては研究成果の論文化を中心に研究をすすめる。また、既に分析を終了している研究結果の論文化に加え、2021年度前半に消費者への調査・分析を行い、この研究成果も論文としてまとめる。そしてこれらの研究成果を学会やセミナーで報告し、学術誌へ投稿する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナウィルス感染症拡大に伴い、国内外における出張がなくなったため、未使用金額が生じ、次年度使用額が発生した。本予算の使用については、2021年度予算と合わせ、当初の計画よりも大規模かつ詳細な消費者データを収集するための調査費として使用することを計画している。
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