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近時、熊本地震、東日本大震災などの大きな地震の発生やタイの洪水被害によるサプライチェーンの寸断が起こったことにより、企業や投資家のESG関連のリスク情報に対する関心が高まっている。本研究では、リスク開示企業の特徴を把握し、企業価値評価等に直結するESG関連のリスク情報の開示効果について考察することで、日本企業の危機管理能力を向上させる方策を提示した。
東日本大震災の教訓から、投資家は有事に備えた耐久性の強化、およびこれらを支える仕組みとしてのリスク対応策の構築への関心が高まっており、企業のリスク開示をどのように企業評価に反映させるかという点からも有用な提言となる。
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