研究課題/領域番号 |
18K13158
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研究機関 | 弘前大学 |
研究代表者 |
加賀 恵子 弘前大学, 教育学部, 准教授 (20805981)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 赤ちゃんとのふれあい体験 / 社会資源との協働 / 実践プログラムモデルの開発 / 家庭科教育 / ライフキャリア教育 |
研究実績の概要 |
本研究は、第一に学校教育現場における「赤ちゃんとのふれあい体験」の動向把握、第二に実践プログラムの開発と検証、第三に実践プログラムの発信の三部から構成される。 2021年度は、コロナ禍により滞っていた研究の第二段階、学校教育現場と地域資源との協働による実践プログラムを開発・試行・検証した。まず、実践プログラムのための条件整備として、体験活動の実施を可能にする協働体制を構築し、コロナ禍におけるカリキュラム開発を行った。協働体制の構築については、2019年に実施したドイツでのフィールド調査の示唆を基に、大学教員がコーディネーターの役割を担い、行政支援による本事業と地域人材とのマッチングや広報活動や親子募集が可能となった。授業カリキュラムは、研究協力者である榊原氏、家庭科教員、地域キャリア教育支援に携わる地域人材によって、昨年度試行した「赤ちゃん人形を使った疑似体験」に加え、「ハイブリッド型ふれあい体験」を組み入れて開発した。次に、構築した協働体制と授業カリキュラムにより、2021年10-12月、中学校3年生を対象とした家庭科の授業において「赤ちゃんとのふれあい体験」を手だてとしたライフキャリア教育を実施することができた。 効果検証として、①事業に参加した赤ちゃんの保護者へのWebによるアンケート調査、②授業を受けた中学校3年生を対象にWebによるプレポスト調査を実施した。①では、平日の事業に保護者の参加が可能になった理由として育休や休暇が挙げられており、事業やキャリア教育への示唆が得られた。また、②から得られた知見の一部は、「中学校家庭科における『赤ちゃんとのふれあい体験』を手だてとしたライフキャリア教育カリキュラムの開発と効果評価」として日本家庭科教育学会第65回大会で発表予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
昨年度来のコロナ禍により、人と人との密な接触が不可避である体験授業をコロナ禍以前のように実施することはできず、さまざまな工夫・対応が求められたため。
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今後の研究の推進方策 |
コロナ禍により、ほぼ1年の遅れが見られる。今後の方策として、以下の事項に取り組む。 (1)追加調査:すでに実施したフィールド調査の対象事業においても、コロナ禍により運営方法に変化が生じている可能性が大いにあり、メールあるいはZoomによる追加調査を予定している。 (2)実践プログラムの修正・実施:今年度施行した実践プログラムの検証結果を基に、実践プログラムを修正し、汎用性のあるものに高める。 (3)実践プログラムモデルの発信:発信の具体的な方法としては、以下を検討中である。①「赤ちゃんとのふれあい体験事業についての報告書」を作成・配布する。②研究代表者の大学のウェブサイトで公開する。③現職教員研修会や次世代育成に携わる様々な主体を対象とした学習会を開催する。④学会で口頭発表や論文発表などの報告を行う。
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次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた理由は、研究が成果発表の段階に至っておらずその経費が執行できていないためである。修正プログラム実施に当たっての人件費や体験用消耗品費、実践プログラムモデルの発信のための費用に充当したいと考える。
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