研究課題/領域番号 |
18K13158
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研究機関 | 弘前大学 |
研究代表者 |
加賀 恵子 弘前大学, 教育学部, 准教授 (20805981)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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キーワード | 赤ちゃんとのふれあい体験 / ライフキャリア教育 / 実践プログラムモデルの開発 / 家庭科教育 |
研究実績の概要 |
2022年度の研究は、(1)追加調査の実施、(2)授業カリキュラムの修正・実施、(3)検証結果の発信を目的とした。 (1)追加調査の実施:すでに実施したフィールド調査の先行モデル事業を対象に、訪問及びメールによる追加インタビュー調査を実施した。「事業の休止」「ふれあい体験を行わず保護者の話を聞くことを目的にする」などの模索が続いていた。コロナ禍に限らず、直接人とかかわりをもつ体験的な学習の実施が難しい場合にも対応できるよう、カリキュラムの複線化の必要性が明確になった。 (2)授業カリキュラムの修正・実施:コロナ禍において赤ちゃん人形を使用して実践した授業カリキュラム(2020年度)をベースとして、新たに「生活時間」と「赤ちゃん人形のお世話体験」を教材とした授業カリキュラムを構想・実施した。 (3)検証結果の発信:(2)の成果を、論文「生活時間と赤ちゃん人形のお世話体験を教材とした授業の有効性」(弘前大学教育学部研究紀要クロスロード第27号)にまとめた。また、これまでの研究から得られた知見の一部を「中学校家庭科における『赤ちゃんとのふれあい体験』を手だてとしたライフキャリア教育カリキュラムの開発と効果評価」にまとめ、日本家庭科教育学会第65回大会で発表した。その他、ライフキャリア教育への示唆を得ることを目的に、育休を取得した男性を対象にインタビュー調査を実施し、その意識の変容と影響を与えた要因を検討して、論文「家庭科におけるライフキャリア教育への示唆-男性育休取得者へのインタビュー調査を基に-」(東北家庭科教育研究第21号)で発信した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
人と人との密な接触が不可避である体験事業を、コロナ禍以前のように実施することはできずさまざまな工夫・対応が求められた。そうした修正実践プログラムや授業カリキュラムに対する効果検証も実施する必要があったためである。
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今後の研究の推進方策 |
今後の方策として、以下の事項に取り組む。 (1)効果的な実践プログラムの開発 研究当初目的とした「赤ちゃんとのふれあい体験」の効果的な実践プログラムは、人とのかかわりが困難な場合でも対応できるものへと変化を余儀なくされたことで、「ハイブリッド型ふれあい体験」などの複線化が可能となった。これまでに構築した実践プログラムを汎用性のあるものに高める。 (2)実践プログラムモデルの発信 発信の具体的な方法としては、①研究成果をまとめた報告書を作成・配布、さらに研究代表者の大学のウェブサイトで公開する、②現職教員研修会や次世代育成に携わる様々な主体を対象とした学習会を開催する、③学会で口頭発表や論文発表などの報告を行う。
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次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた理由は、研究が成果発表の段階に至っていないためである。実践プログラムモデルの発信のための費用に充当したいと考える。
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