本研究の成果は、短期大学における評価などの種々の質保証と改善活動を、大規模調査である「短期大学生調査」をエビデンスとし、効果的に行うだけでなく、効率的に評価改善活動を行うためのガイドラインを提示したことにある。短期大学のみならず、高等教育機関において教育評価は必要不可欠な取り組みになっているが、その内容とともに教職員への負担は一つの課題となっている。効率的な評価活動に資することを意図した本研究成果のガイドラインは、短期大学だけでなく、大学などの他の教育機関においても有益な示唆を供するものである。
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