| 研究課題/領域番号 |
18K13195
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| 研究機関 | 東海大学 |
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研究代表者 |
二ノ宮リム さち 東海大学, 現代教養センター, 准教授 (90646499)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | ESD / 対話 / 持続可能性 / 社会教育 / 学校教育 / 大学教育 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、「『持続可能性』と『レジリアンス』の概念を軸にする『対話』を通じたアクティブ・ラーニングが、大学における『持続可能でレジリアントな社会を主体的に創造する市民』の育成につながる」という仮説を立て、実践を通じどのような可能性と課題が示されるかを問うものとして設定した。研究を進める中で、他の実践事例調査を踏まえ、現時点では研究対象を「大学」に限らない学校教育や社会教育に広げている。具体的には、「市民」の育成を評価する枠組を構築したうえで、教育実践に「持続可能性」と「レジリアンス」を軸とした「対話」を取り入れ、参与観察や学習者への聞き取り・質問紙調査による実証的評価をおこない、実践を修正しつつ、最終的に実践モデルを構築する。それにより、教育を通じた市民の育成を「持続可能でレジリアントな社会」という現代的課題を乗り越えるビジョンにつなげる具体的方策を示し、社会の創造に不可欠な「対話」の力とその教育における可能性と課題を明らかにすることを目指す。この目的の達成に向けて、2019年度は下記を実施した。
１．関連資料・文献レビュー：持続可能性と対話に関する先行研究を収集し、大学における「持続可能でレジリアントな社会を主体的に担う市民の育成」を評価する枠組・基準の検討を進めた。
２．関連実践事例の調査・聞き取り：持続可能性につながる対話やコミュニケーションを軸とした実践事例について情報を収集し、関係者との議論や聞き取りを進めた。
３．「対話の教育」実践内容・方法の計画と試行：上記２や３を踏まえ「持続可能性」につながる「対話の教育」の具体的内容・方法の計画を進め、実践を試行し、参与観察をおこなった。
４．上記の成果を雑誌論文２件、学会発表８件、書籍（翻訳）１件に反映した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は、「『持続可能性』と『レジリアンス』の概念を軸にする『対話』を通じたアクティブ・ラーニングが、大学における『持続可能でレジリアントな社会を主体的に創造する市民』の育成につながる」という仮説を立て、実践を通じどのような可能性と課題が示されるかを問うものとして設定した。研究を進める中で、他の実践事例調査を踏まえ、現時点では研究対象を「大学」に限らない学校教育や社会教育に広げている。具体的には、「市民」の育成を評価する枠組を構築したうえで、教育実践に「持続可能性」と「レジリアンス」を軸とした「対話」を取り入れ、参与観察や学習者への聞き取り・質問紙調査による実証的評価をおこない、実践を修正しつつ、最終的に実践モデルを構築する。それにより、教育を通じた市民の育成を「持続可能でレジリアントな社会」という現代的課題を乗り越えるビジョンにつなげる具体的方策を示し、社会の創造に不可欠な「対話」の力とその教育における可能性と課題を明らかにすることを目指す。この目的の達成に向けて、2019年度は下記を実施した。
１．関連資料・文献レビュー：持続可能性と対話に関する先行研究を収集し、大学における「持続可能でレジリアントな社会を主体的に担う市民の育成」を評価する枠組・基準の検討を進めた。
２．関連実践事例の調査・聞き取り：持続可能性につながる対話やコミュニケーションを軸とした実践事例について情報を収集し、関係者との議論や聞き取りを進めた。
３．「対話の教育」実践内容・方法の計画：上記２や３を踏まえ「持続可能性」につながる「対話の教育」の具体的内容・方法の計画を進めた。
４．実践を通じた参与観察：３の計画にもとづく実践を試行し、参与観察をおこなった。
５．上記の成果を踏まえた発表を１件おこなった。
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| 今後の研究の推進方策 |
目的の達成へ向けて、関連資料・文献の収集とレビュー、関連する実践事例の調査、評価枠組・基準の構築と改善、実践の内容・方法の計画と実行を進めており、おおむね順調に進捗している。
当初計画からの変更点として、当初は研究対象を大学教育に限定していたものを、他の学校教育や社会教育にも広げることとした。これは、他の実践事例調査・聞き取りや関係分野の専門家との交流から、持続可能性につながる「対話の教育」が広く求められている現状と、既にあるそれらの分野における経験を分析する必要性を認めたことによる。また、大学教育において、アクティブ・ラーニングの実現を含め教育の質向上を目指す中では、その他の学校教育や社会教育との連携が不可欠であるという認識にも基づく。
一方で、大学における授業実践調査については、所属組織における研究倫理規定に関連して調整の必要から、開始が遅れている。今後、調整を継続しつつ、前述の学校教育や社会教育、大学の課外教育などの対象を含めた研究を進める。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
予算執行はほぼ予定どおり進捗しているが、年度末に4,667円の未使用額が生じた。これは翌年度の予算に組み入れ、書籍・論文購入費として使用予定である。
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