| 研究課題/領域番号 |
18K13315
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| 研究機関 | 千葉大学 |
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研究代表者 |
久能 勝 千葉大学, 子どものこころの発達教育研究センター, 特任助教 (20802573)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 児童強迫症 / 遠隔認知行動療法 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、強迫症の児童に対して、インターネットを介したテレビ電話システムでの面接による遠隔認知行動療法を、通常治療群と比較するランダム化比較試験（RCT）によって、有効性を検証することである。強迫症の治療には認知行動療法が有効であるが、患者はしばしば強迫症状のために外出ができず、治療のために通院することが困難であったり、近くに子どものこころの医療機関が存在せず、認知行動療法を受けられなかったり、また外出や登校できていたとしても、通院を他児に知られたくないなどの理由で継続的な通院加療が難しい患者もいる。このようなことから、本研究によって児童強迫症への遠隔認知行動療法の効果が明らかになれば、これまで治療を受けられなかった患者が認知行動療法を受けることが可能になり、わが国の保険・医療サービスの向上に寄与することが期待される。初年度は、ランダム化比較試験に向けたデザインを作成した。具体的には、我々が千葉大学で実施してきた対面によるsingle armでの児童強迫性患者への認知行動療法の研究による効果量の結果から必要な２群の患者サンプルの数を算出、対象とする患者（10～17歳、知能指数80≧など）の設定、一定期間内に多くの患者数を集める必要があるため有効なリクルート方法（web、ちらし、地域の児童精神科への案内）を検討し、作成を行なった。
当初の計画ではFeasibility Studyとして、児童強迫症患者2～3名を対象に、安全性と実用可能性の検討のためのテレビ電話を用いた遠隔認知行動療法を予定していたが、われわれが成人に対して行っている遠隔認知行動療法、また海外で行われた児童を対象とした遠隔認知行動療法の先行研究で安全性・実用可能性が確認されていることから、Feasibility Studyは行わないことに計画を変更し、2018年8月より開始している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成31年度は、被験者募集を行ない、令和2年3月までに10名がアセスメント面接を希望した。そのうち2名は研究参加を希望せず、2名は除外基準に適合したため研究参加ができなかった。アセスメント面接にて研究参加可能と判断された6名が本臨床試験にエントリーした。面接を希望した10名中4名が本試験にエントリーできなかったため、計画はやや遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和２年度は、ランダム化比較試験を継続する。研究の基本デザインは堅持しつつ、遠隔での認知行動療法を進め、臨床効果を検討していく。遠隔での認知行動療法の効果が認められれば、児童強迫症の患者が治療を受けるにあたり障害となる要素（外出が困難、学校を遅刻・早退しなければいけない、近隣で治療を受けられない）が軽減されるために、治療を受けやすい環境の整備という点でも意義があるものと考えられる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初計画に比べ、被験者のリクルートがやや遅れており、患者への謝金が予定よりも少なかったこと、研究補助者の人件費が発生しなかったことなどにより、次年度に使用額が生じた。
令和2年度は上記対象患者のリクルートを引き続き行うが、計画が遅れていた分のリクルートも見込むため、患者への謝金の増額が必要になる。リクルートを促進するためのインターネット広告に使用する。研究の進展に伴うデータ整理のための人件費、その他学会での情報交換などにも使用するため旅費の増額に使用する。
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