児童青年期の強迫性障害に対する家族介入を伴う認知行動療法の有効性の検討

2021 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 18K13338
• 研究機関: 金沢大学
• 研究代表者: 紺谷 恵子 金沢大学, 医学系, 協力研究員 (70815563)
• 研究期間 (年度): 2018-04-01 – 2023-03-31
• キーワード: 強迫性障害 / 思春期 / 青年期 / 家族 / 認知行動療法

研究実績の概要

初年度においては、治療プログラムの作成、被験者のリクルート、プログラムの実施（1例）を行った。治療プログラムは、堀越勝（認知行動療法センター センター長）や他の研究協力者とともに再度海外の文献等を照会し、児童青年期対象として被験者に理解しやしすいようイラストや文言の調整を行った。
実施例では強迫症状及び不安症状の改善を認め、各評価尺度においてもプログラムに有益性があることを示唆する結果を得ることができた。
平成31年4月より研究者の異動が決まったため、平成30年9月以降は一旦リクルートを中止した。平成31年（令和元年）度、金沢大学附属病院にて倫理申請を行い、新たにプログラムの実施（1例）を行った。
令和2年9月より研究者の異動があり、一旦リクルートを中止した。金沢大学附属病院にて再度倫理申請を行い、綾瀬メンタルクリニック（東京都）を共同研究施設とし、令和3年2月よりリクルートを再開した。リクルート再開後に複数の参加希望者から問い合わせがあったが、緊急事態宣言発令中であったことから参加を見送るケースがあった。家族の参加希望はあるが被験者の同意が得られないケースもあった。令和3年6月に3例目の被験者が研究に参加したが、家族同席のセッションを行った後、被験者のみのセッションに抵抗が強かったため、脱落となった。
令和3年7月31日で被験者募集は終了し、今後は1例目、2例目のデータより症例報告を行う予定である。1例目はプログラム前後に行った被験者に対する評価尺度で強迫症状は改善を認め、家族評価においても同様に改善した。2例目は被験者に対する評価尺度では改善が乏しかったが、家族評価においては強迫症状の改善を認めた。評価が一致しなかった要因として、試験参加中にコロナ感染拡大により緊急事態宣言が発令される事態となり、コロナ感染への不安が惹起されたことが考えられた。

現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

研究者の異動に伴い、新規研究参加の募集が行えない期間が生じた。
また新型コロナウイルスの感染拡大により、参加希望者の病院受診やセッションへの抵抗感の増大も影響した。

今後の研究の推進方策

これまでに参加が終了した2症例の評価尺度や経過をまとめ、学会で発表を行う。

次年度使用額が生じた理由

2021年度はコロナウイルス感染拡大に伴い緊急事態宣言が長期間発令されており、研究参加者のリクルートが困難であった。このため人件費が少なく、特に物品は2020年度までの購入物品で対応することが可能であった。また3例目の参加者の参加終了後に学会発表や論文発表を検討していたため、学会関連の費用も少なかった。2022年度は学会での発表を検討しており、必要な物品（研究関連ソフトや専門書など）の購入や学会参加費及び交通費などに使用する計画である。