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高齢期に身体機能が低下しても住み続けられる自宅を目指し、住宅改修の実態から、改修要件を把握すると共に、継続支援のための多職種連携のあり方を検討した。
その結果、住要求が発生する動作は7つあり、トイレの戸の開閉動作や浴室でまたぐ動作で改修を実施する傾向を把握した。さらに、身体機能の低下に伴い経年的に発生する住要求を継続的に支援するための多職種連携について、連携は４パターンあり、５職種が６業務で連携している。また介護保険制度の住宅改修を計画するケアマネは、経験年数に限らず手すり設置改修をする傾向があり、かつ研修が実践に役立っていることが明らかになった。
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