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本研究ではリテラシーと適切なエネルギー選択には正の関係があると仮定し、リテラシーの向上、ひいては、望ましいエネルギー選択を誘発させるエネルギー教育の在り方に関して具体的な政策提言を行うことを目的としている。具体的には、以下の3点について取り組む。
【取組A】小中高生別の教育すべきエネルギーリテラシーの特定化
【取組B】教育効果分析方法の構築と効果的な教育プログラムの提案
【取組C】教育効果の波及効果の分析:選好性との関係性と生徒の家族への影響
本研究課題の最終年度となる2020年度は、取組Cを中心に取り組んだ。新型コロナウイルス感染症の影響で、学校でのワークショップの実施やその教育効果を計測するアンケート調査の実施を行うことは現実的ではないと考えた。代替手段として、全国の中高生とその保護者の各400名、合計800名を対象にインターネット調査を行なった。本来の計画では、体験型・ロールプレイング型ワークショップ、エネルギー専門家による講義など、異なる種類のワークショップを実施し、その前後にアンケート調査を実施することで、それぞれの教育プログラムの効果を計測し、定量化する予定であった。同時に、家族への影響についても分析を行う予定であった。インターネット調査ではそのような分析は実施できないものの、全国の中高生を調査対象としたことで、地域性や多様な教育手法の効果を考慮して分析することが可能となった。現在、アンケート調査から得られたデータを用いて、分析を行なっているところである。
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