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2019 年度 実績報告書

アンモニウムヒドロキシド活性種の構造制御に基づく触媒的不斉加水分解反応の開発

研究課題

研究課題/領域番号 18K14223
研究機関九州大学

研究代表者

山本 英治  九州大学, 理学研究院, 助教 (70782944)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2020-03-31
キーワード不斉加水分解 / 相間移動触媒 / 第四級アンモニウム塩 / エステル加水分解 / 加アルコール分解 / アミノ酸エステル / エノールエステル / アズラクトン
研究実績の概要

本研究では、キラル四級アンモニウム塩を不斉相間移動触媒として用いた塩基加水分解手法を用い、これまで人工触媒では困難であった、α-キラルエステル類の不斉塩基加水分解の達成を目指し、検討を実施した。具体的には、アミノ酸エステル類の不斉塩基加水分解における反応条件および触媒最適化や反応機構解析を実施した。さらに、ConFinderを用いた反応機構解析も行った。また、この過程において新たに高立体選択的不斉加アルコール分解反応を見出すことや関連するエノールエステル類の不斉加水分解に関する研究においてもその適用範囲や反応機構に関して興味深い知見が得られた。以下、詳細について述べる。
まず、不斉加水分解反応に関しては、様々な検討の結果、過剰量の塩基を用いることが選択性を維持したまま収率を向上させる上で重要であることがわかった。また、反応系中で生成するHFIPが生成物阻害を抑制し、触媒回転数向上に重要であることが明らかになった。さらに、ConFinderを用いた反応機構解析では、立体選択性を決定しうる3つの反応経路、①加水分解機構、②エステル交換-加水分解機構、③アズラクトン加水分解機構を想定し、検証を行ったところ、機構①が最も有力な反応経路であることがわかった。
また、本研究を進める中、本触媒系にアルコールを添加することで、アミノ酸エステルおよびアズラクトンの不斉加アルコール分解が高収率かつ高選択的に進行することを新たに見出した。不斉相間移動触媒を用いた加アルコール分解としては世界初の例となる。さらに本反応系では、立体選択性を殆ど損なうこと無く、触媒量を0.5 mol%まで低減することに成功した。また、関連するエノールエステル類の不斉加水分解に関してもその基質適用範囲や反応機構について興味深い知見を得ることにも成功した。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2020 2019

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] Enantioselective Protonation of Enol Esters with Bifunctional Phosphonium/Thiourea Catalysts2019

    • 著者名/発表者名
      Eiji Yamamoto, Kodai Wakafuji, Yusuke Mori, Gaku Teshima, Yuki Hidani, Makoto Tokunaga
    • 雑誌名

      Organic Letters

      巻: 21 ページ: 4030-4034

    • DOI

      10.1021/acs.orglett.9b01216

    • 査読あり
  • [学会発表] Phase-Transfer Catalytic Dynamic Kinetic Resolution of Amino Acid Esters with Water and Alcohols as Nucleophiles2020

    • 著者名/発表者名
      Kodai Wakafuji, Kaoru Kobayashi, Hyemin Cho, Hirotsugu Dohi, Takashi Kamachi, Eiji Yamamoto, Makoto Tokunaga
    • 学会等名
      日本化学会第100回春季年会
  • [学会発表] Bifunctional Phosphonium/Thiourea Salts as Phase-Transfer Catalysts: Enantioselective Protonation of Alkenyl Esters2019

    • 著者名/発表者名
      Kodai Wakafuji, Yusuke Mori, Gaku Teshima, Yuki Hidani, Eiji Yamamoto, Makoto Tokunaga
    • 学会等名
      24th Joint symposium between KB-CSJ and BB-KCS
    • 国際学会

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公開日: 2021-01-27  

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