小児に対する抗菌薬の処方実態および長期的影響に関する薬剤疫学研究

2020 年度 研究成果報告書

• 研究課題/領域番号: 18K14980
• 研究種目: 若手研究
• 配分区分: 基金
• 審査区分: 小区分47060:医療薬学関連
• 研究機関: 京都大学
• 研究代表者: 吉田 都美 京都大学, 医学研究科, 特定講師 (30635066)
• 研究期間 (年度): 2018-04-01 – 2021-03-31
• キーワード: 抗菌薬 / アトピー性皮膚炎 / アレルギー疾患 / 小児 / レセプトデータベース / 公衆衛生 / 医療政策

研究成果の概要

JMDCのレセプトデータにおいて2005年1月から2014年12月までに出生した85,954人（男児43,983人、女児41,971人）を解析対象とした。うち、1歳未満の抗菌薬の曝露は8,654人、非曝露は77,300人であり、アウトカムは曝露群1,183人（13.7%）、非曝露群10,325人（13.4%）であった。主解析の結果、曝露群は非曝露群に比較して、調整ハザード比は1.12［95%信頼区間（CI）：1.04-1.21］であり、乳児期の抗菌薬処方とアトピー性皮膚炎の診断には、若干のリスク増加の方向に関連を認めた。なかでも、マクロライドやアミノグリコシド系抗菌薬でより関連が認められた。

自由記述の分野

薬剤疫学、疫学、公衆衛生学

研究成果の学術的意義や社会的意義

近年、低年齢保育の拡充などによる時間外受診の増加などを背景として、安易に抗菌薬が処方される児が増加していることが指摘されている。一方、北欧など諸外国による検討では乳幼児期の抗菌薬曝露が児のアレルギー疾患罹患に関連することも報告されている。本研究では、これらの背景を踏まえて、我が国の小児に対する抗菌薬処方とアレルギー疾患との関連を大規模に検討することを目的とした。結果として乳児期の抗菌薬曝露とアトピー性皮膚炎の診断には、若干のリスク増加の方向に関連を認めた。乳幼児期は腸内細菌叢が形成され免疫機能を獲得する重要な時期であり、小児への抗菌薬投与は慎重に行われるべきであると考えられた。