本研究は切除不能転移性大腸癌における原発巣切除の意義を見いだす事を目的とした。切除不能転移性大腸癌において、原発巣切除により免疫細胞の組成が好転する集団では生命予後が改善するのではないかと考え、宿主の免疫状態を反映する指標の一つであるLMR(リンパ球単球比)の術後増加例は減少例よりは生命予後が良いのではないかと仮説を立てた。まず切除不能転移性大腸癌において64例の原発切除症例を59例の非切除症例を比較し、原発切除症例で予後が良い事が示した。また、両群では背景因子に差を認めるものの、Cox回帰による予後因子解析でも原発非切除は独立因子となる事を示した。そのうえで、切除後にLMRが増加する症例と減少する症例を比較し、LMRの術後増加症例は減少症例では背景因子に差を認めず、増加症例は減少症例に比較して有意に予後が良い事を見いだした(生存期間中央値27.3対20.8ヶ月)。LMR増加例と減少例で、切除検体を比較すると、増加例では有意にCD8+リンパ球/CD163+単球比が低い事が見いだされた。 その後、LMRの術後増加症例と減少症例の臨床病理学的特徴を術前に予見するバイオマーカーを見出すべく、術前液性因子を比較したが、有意な結果が得られなかった。また大腸癌肝転移における原発肝転移同時切除症例の切除検体を用いての原発巣と転移巣の免疫状態の差異を評価したが有意な結果が得られず、更に、マウス大腸癌肝転移モデルでの盲腸病変摘出有無での生存期間差異と、原発転移巣それぞれの免疫状態を評価する予定であったが、モデルが確立できず断念した。そこで方向性を改め、LMRの術後増加症例と減少症例における組織内での癌微小環境の差異を検討する為、RNA sequenceによるトランスクリプトーム解析を用いて検討を行う後続研究を立案した。最終年度はそのための情報収集と倫理手続き等計画実行の準備を進めた。
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