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遠隔転移を有さない進行胃癌に対する本邦における標準治療は、根治的切除と1年間の術後補助化学療法である。しかし、4割前後の患者が1年間の補助化学療法を完遂することができない。これまで医療者は化学療法により生じた症状を、患者が感じる程度より軽症に評価していることが報告されており、下痢や口内炎などの症状を、医療者が軽症の内に把握し、対処できていないことが、治療完遂割合低下の原因になっている可能性がある。
本研究は、インターネットを用いて胃癌術後補助療法中の症状を患者自身が報告し、患者や医療者が適切に対応できるシステムを開発した。患者は8つの症状を自宅と外来受診時に5段階評価する。症状が軽度の場合はアドバイスが患者画面に自動的に表示され、重度の場合は医療者による対応が促される。自動的に医療者へメールが送られ、エビデンスに基づく望ましい対応方法が示される。アラートに対する初回アセスメントの入力が無い場合には、24 時間毎に E-mail あるいはアプリを通じてアラートが通知される。受診時には患者と医療者が結果を共有する。数値として症状を共有して早期に共同して重篤化を予防することができる。これまで、術後補助化学療法の有害事象を軽減できる有効な介入法は報告されていない。本研究は、情報技術(IT)を活用し、患者中心の新たな時代の癌治療の文化と産業を開拓する礎になると考えらえる。
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