| 研究課題/領域番号 |
18K16636
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| 研究機関 | 大阪医科大学 |
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研究代表者 |
長谷川 彰彦 大阪医科大学, 医学部, 助教 (80733427)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 肩腱板断裂 / 上方関節包再建術 / 日本白色家兎 |
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| 研究実績の概要 |
肩腱板断裂患者の治療では腱板修復を行うが、大断裂（３cmから５cm）、広範囲断裂（５cm以上）においては腱板の修復が困難な場合も多く、しばしば治療に難渋する。さらに、腱板断裂を修復しなかった場合、腱板断裂関節症（cuff tear arthropathy）と呼ばれる変形性関節症へと進行することが知られている。当教室の三幡らは修復困難な腱板断裂に対する新しい治療として大腿筋膜グラフトを用いた上方関節包再建術を考案し、生体力学的に良好な機能回復が得られること
と、臨床において良好な短期成績を報告してきた。本研究では、兎腱板断裂モデルに対して大腿筋膜グラフトを用いた上方関節包再建術を行い、生体内において大腿筋膜グラフトがどのように骨との間で生着し、治癒していくかを明らかにするとともに、上方関節包再建術を行うことにより、変形性関節症の進行を制御する効果について明らかにするものである。
平成31年度は平成30年度に引き続き日本白色家兎の棘上筋腱と棘下筋腱に欠損（腱板広範囲断裂モデル）を作成し、同側の大腿から採取した大腿筋膜を移植して上方関節包再建術を施行した。現在までに、27羽の日本白色家兎に対して手術を行ない、屠殺した日本白色家兎から両肩関節組織を採取し、固定、脱灰後にパラフィン包埋を行った。サフラニンO染色、免疫染色を開始しており、組織学的検討を行う上での手技に問題はない。今後は引き続き、組織染色を行い、得られた結果を解析する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
日本白色家兎の棘上筋腱と棘下筋腱に欠損（腱板広範囲断裂モデル）を作成し、同側の大腿から採取した大腿筋膜を移植して上方関節包再建術を施行している。
現在までに、27羽の日本白色家兎に対して手術を行なった。また、手術後に予定していたタイムポイントで順次屠殺を行い、屠殺した日本白色家兎から両肩関節組織を採取して固定、脱灰後にパラフィン包埋を行った。サフラニン-O染色、免疫組織染色を開始しているが、組織学的検討を行う上での手技に問題はない。引き続き組織染色を行い、組織学的検討を進めていく予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は引き続き、組織染色を行い、組織学的検討を進めていく予定である。
組織学的検討としては、ヘマトキシリンエオジン（HE）染色とサフラニンO染色、Ⅰ型、Ⅱ型、Ⅲ型コラーゲンに対する免疫染色を行い、移植した大腿筋膜と上腕骨および肩甲骨との間での組織修復過程と、関節軟骨の関節症性変化の進行について評価を行う予定である。
すでにパラフィン包埋を行った組織を薄切して組織切片を作成する。HE染色、サフラニンO染色とⅠ型、Ⅱ型、Ⅲ型コラーゲンに対する免疫染色、Picrosirius red染色を行うことで、移植した大腿筋膜と上腕骨との間で正常なenthesisに類似した組織修復反応が起こるかどうかを評価するとともに、移植した大腿筋膜における血管新生が起こるかどうかを血管新生マーカー（CD31）の免疫染色を行い、単位面積あたりのcapillary densityを定量的に評価する。さらに、サフラニンO染色で肩甲上腕関節軟骨における関節症性変化の有無を評価する予定である。
令和2年度中に組織学的検討を終え、研究成果を令和3年の日本肩関節学会、日本整形外科学会基礎学術総会及び、申請者がActivememberである米国整形外科基礎学会（Orthopaedic Research Society）などの学術集会において発表する。また論文はJournal of Shoulder and Elbow Surgeryなどのクオリティジャーナルに投稿する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
動物モデルの作成を順次行なっているが、初年度は動物（日本白色家兎）の購入とモデル作成に必要となる麻酔薬剤、滅菌器具による支出が主であり、組織学的検討に必要な薬剤、試薬については今後の購入予定分が多いため、次年度使用額が生じた。
令和元年度の動物モデルの作成は順調に進み、組織をパラフィン包埋するところまでは完了している。今後は組織切片を作成した上で各種の組織学的検討（ヘマトキシリンエオジン（HE）染色、サフラニンO染色、Ⅰ型、Ⅱ型、Ⅲ型コラーゲンに対する免疫染色、血管新生マーカー（CD31）に対する免疫染色）等を行なっていく予定である。
令和2年度は組織染色に関わる試薬の購入に主に科研費を使用する予定である。
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