| 研究課題/領域番号 |
18K17115
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| 研究機関 | 新潟大学 |
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研究代表者 |
小飯塚 仁美 新潟大学, 医歯学総合病院, 医員 (80783349)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 上顎欠損 / 顎義歯 / 口腔内圧 / 発音 |
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| 研究実績の概要 |
上顎腫瘍切除術後の患者は、鼻腔・副鼻腔に交通する実質欠損を生じ、咀嚼・嚥下・構音に重篤な障害を抱えている。顎義歯を装着することで機能回復が図られるが、顎義歯の封鎖性は術後のQOLやADLに響影を与える。ことに、発音時の鼻からの息漏れはコミュニケーションを障害する。顎義歯の封鎖性は、発音や構音に必要な口腔内圧産生に重要な影響を与えているといえる。従来、顎義歯の封鎖性は、発音時や嚥下時の呼気や液体の鼻腔への漏出にて評価され、患者や術者の主観的評価によるものが多かった。よって、顎義歯の封鎖性を客観的に評価する方法は今までに無く，発音時の口腔内圧を測定することで，顎義歯の封鎖性を客観的に評価することは有意義である。
これまで我々は、顎義歯を装着した上顎欠損患者と健常者を被験者として、小型大気圧センサを用いて/pa/発音時の口腔内圧を測定し、発音時における口腔内圧の圧力変化を観察した。同時に普通騒音計による発音時の音圧を測定し、口腔内圧と音圧の関係について検討を行った。その結果、発音時の口腔内圧と音圧は正の相関があり、上顎欠損患者は顎義歯装着により発音時口腔内圧が上昇したことから、顎義歯は上顎欠損患者の口腔内圧形成に寄与していることが示された。また、被験者間で口腔内圧の変化の程度に差を認めたことから、顎義歯装着の有無による口腔内圧と音圧の相関係数と回帰式の傾きの関係より、顎義歯の封鎖性の良否を判別する可能性を示唆するに至った。さらに、発音時の口腔内圧の圧力発生時間について検討を行ったところ、上顎欠損患者は健常者に比べ、口腔内圧の上昇が少なく圧力発生時間も短縮したことから、上顎欠損部からの呼気の漏出により口腔内圧が抜けていることを認めた。また、顎義歯装着により口腔内圧は上昇を認めたが、圧力発生時間は健常者より短縮しており、顎義歯装着患者の発音時の口腔内圧の形成様相の特徴を示唆した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
小型大気圧センサを用いて、顎義歯を装着した上顎欠損患者と健常者の発音時の口腔内を測定し、同時に普通騒音計による発音時の音圧を測定した。発音時の口腔内圧と音圧は相関があり、顎義歯装着により口腔内圧が上昇したことから、顎義歯は上顎欠損患者の口腔内圧形成に寄与していることが示された。また、被験者間で口腔内圧の変化の程度に差を認めたことから、顎義歯の封鎖性の良否を判別する可能性を示唆するに至った。さらに、圧力発生時間について検討を行った。顎義歯装着により口腔内圧は上昇し、圧力発生時間は健常者より短縮したことから、顎義歯装着患者の発音時の口腔内圧の形成様相の特徴を示唆した。
これまで、発音時の口腔内圧と音圧より顎義歯の封鎖性の定量的評価の可能性を示唆するに至った。顎義歯の封鎖性を定量的に評価する指標を構築するため、既存の臨床活用されている測定器での同時計測を行う予定である。臨床活用されている測定器について、実効性が高く、より一般的に活用されており、定量評価が可能なものを選択するため、多数の文献と論文において検討を行った。大気圧センサや、音圧測定のためのマイクロホンと合わせて装置の設置が可能であり、最も臨床活用されている鼻息鏡を測定器として選択することとした。測定時のタスク指示において、発音の指示に対して被験者によって反応が異なることがあり、より一定の測定条件を整えるために、指示の出し方や測定タスクについても検討を行っている。
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| 今後の研究の推進方策 |
鼻息鏡での呼気の鼻漏出量の実数評価と合わせて、発音時の口腔内圧と音圧と同時に測定することで、顎義歯の封鎖性を定量的評価する指標を構築し、定量方法を確立する。測定タスクの指示は明文化し、読み上げることで指示の統一を図る。あわせて口腔内の欠損形態や残存歯の状態、軟口蓋の可動性、顎義歯の形態についての情報を収集する。口腔内圧による封鎖性の定量評価をもとに、口腔内圧の状態や顎義歯の形態に関しての情報を説明変数として、顎義歯の封鎖性に影響を及ぼす因子について検討を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成30年度は、研究を進める上で必要な機材はすでに概ねそろっており、新たな機材購入の必要が生じなかった。次年度は、新たな測定条件が加わるため、測定装置を新たに購入する。消耗品として、気圧センサ・機器消毒用薬剤も購入予定である。また、研究に関わる書籍や論文の購入費、データ解析補助ための人件費、研究成果発表にかかる国内外の旅費も計上する。本研究成果を英語論文として発表するための英語論文校閲費，別刷費，投稿費への使用も予定している。
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