研究課題/領域番号 |
18K17169
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研究機関 | 岡山大学 |
研究代表者 |
藤田 麻里子 岡山大学, 大学病院, 助教 (90714535)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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キーワード | ニボルマブ / 頭頚部癌 / Dynamic MRI / 免疫染色 |
研究実績の概要 |
本研究は、頭頚部領域の扁平上皮癌に対するニボルマブの奏効率をDynamic MRIでスクリーニングすることを目的としている。研究内容は2018年度研究として、①:Dynamic MRIを撮像した扁平上皮癌患者のリスト作成・CIカーブの評価。2019年度研究として、②:腫瘍内のPD-L1の発現・微小血管密度(MVD)の免疫染色による評価。③:CIカーブ・PD-L1・ 微小血管密度、それぞれの相関の評価を行うこととしていた。②の免疫組織化学染色は、PD-L1と、MVDを評価するためのマーカーとして、VEGFA、CD31を使用した。PD-L1の発現については、観察者を2名とし、評価が行われた。③はANOVAテストによる回帰分析により評価した。 PD-L1とDynamic MRIパラメータとの相関について:PD-L1の発現は、1%と50%をカットオフ値とし、結果を比較した。カットオフ値を1%とした場合、観察者間で結果が異なった。観察者1の結果では、PD-L1とCI-max、PD-L1とCI-peakの間に有意な関連を示したのに対し、観察者2の結果ではPD-L1とMRパラメータに相関は見られなかった。カットオフ値を50%とした場合、2者の結果は同様であり、 PD-L1とCI-max、PD-L1とCI-gain、PD-L1とCI-peakに有意な相関が得られた。 MVDとDynamic MRIパラメータとの相関について:VEGFAとCI-gainの間に有意な相関が見られたが、この相関は負であり、過去の論文とは一致しない結果となった。 上記結果より、DynamicMRIのパラメータとMVDに正の相関はみられなかったが、PD-L1の発現については、正の相関が一部で得られた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
上述の通り、 MVDとDynamic MRIパラメータとの相関について:VEGFAとCI-gainの間に有意な相関が見られたが、これは負の相関として得られており、過去の論文とは一致しない結果となった。これらは免疫染色後にカウントする部位によって違いがでてくる可能性も考えられ、再度手法を見直す必要があると考えられた。 しかし、これまで研究報告がなされていないDynamicMRIのパラメータと、PD-L1の発現について正の相関が一部で得られたことは、大きな結果であると考える。PD-L1の発現がみられる腫瘍においては、腫瘍増殖脳が高い可能性があり、これらの評価を行うために、口腔扁平上皮がんの進行に関連している増殖マーカーとして知られるKi-67の発現について評価し、Dynamic MRIのパラメータとの相関を評価するべきではないかと考えた。 仮定していた結果が一部で得られなかったこと、実験の裏付けをより強固にするための追加実験を行うため、進行はやや遅延している状態である。 よって、研究期間の延長申請を行っている。
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今後の研究の推進方策 |
MVDの免疫染色について:VEGFAとDynamic MRIパラメータ、過去の論文とは一致しない結果となった。これらは免疫染色後にカウントする部位によって違いがでてくる可能性も考えられ、カウント部位の再考等、再度手法を見直し、Dynamic MRIパラメータとの相関を評価する予定である。 これまでの研究により、Dynamic MRIのパラメータと、PD-L1の発現について正の相関が一部で得られた。PD-L1の発現がみられる腫瘍においては、腫瘍増殖脳が高い可能性があり、これらの評価を行うために、口腔扁平上皮がんの進行に関連している増殖マーカーとして知られるKi-67の発現について評価し、Dynamic MRIのパラメータとの相関を評価することで、実験の裏付けがより強固になると考えられた。 研究期間の延長の一年で、MVDのカウント方法の再考、Ki-67を用いた免疫染色とDynamic MRIパラメータとの相関、Ki-67とPD-L1との相関について評価を加える予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
本研究では口腔扁平上皮癌21例に対し、MRIでの評価と、免疫染色での評価を行っている。 免疫染色では微小血管密度とPD-L1の評価を行うことを当初の予定としていたが、腫瘍増殖マーカーであるKi67の発現も観察することでより精度の高い研究へと発展すると考えた。当初予定していなかったKi67の発現を免疫染色にて評価することとしたため、期間の延長が必要不可欠との判断に至った。 本研究の継続研究のため費用が必須となる。また、十分な結果が得られていないことから、学術論文の作成に取り掛かれていない状態であるため論文投稿のために必要と思われる費用を延長している状態である。
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