| 研究課題/領域番号 |
18K17577
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| 研究機関 | 昭和大学 |
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研究代表者 |
中山 香映 昭和大学, 保健医療学部, 准教授 (50601720)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 早期母子接触 / 母子同室 / 助産師 / フォーカスグループインタビュー / 母乳率 |
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| 研究実績の概要 |
研究1-①では、出生直後の母乳育児支援である早期母子接触および母子同室に関して、実施・未実施について、異なる特徴を持つ附属4施設を対象に、その現状、問題点、課題等を明らかにする。研究1-②では、4施設で分娩をした単体妊婦（4施設で1,000名程度）を対象に、早期母子接触および母子同室の実施・未実施と退院時および生後1か月時の母乳率との関連を検討し、母乳率を上げるための母乳育児支援として相応しい方法を明らかにすることを目的としている。
2018年度は、研究1-①として、附属4施設それぞれで、出生直後の母乳育児支援（早期母子接触、母子同室）の現状に関するフォーカスグループインタビュー（FGI）調査を実施した。合計8回のFGI（5～8名/回）に、46名の助産師が参加した。2019年度は、データ分析を進めた。FGIの平均時間は68（範囲59～87）分、参加者の平均年齢は31.9±7.1歳、平均助産師経験年数は7.1±7.0年、平均分娩介助件数は190±326件であった。
出生直後の早期母子接触に関して、実施基準や頻度、実施時期、実施条件、実施状況などについて、4つの大学附属病院により異なっていた。
母子同室・異室に関して、4施設はそれぞれ、終日母子同室、一定時間経過後母子同室、夜間母子異室、完全母子異室であった。母子同室が実施出来ない理由として、セキュリティや騒音の問題が挙げられたが、今後の母子同室の実施に関して、母が選択出来る環境を整えることの必要性が述べられた。母子同室の施設では、妊娠中の母への母子同室のアナウンスについての語りはなかったが、母子同室のオリエンテーション、リスク管理を行っていた。母子同室の施設は、児を預かる場合は、母の希望を優先しながらも、退院後の母子の生活を見据えた同室を促していた。母子異室の施設は、母乳育児支援方法に関する様々な選択肢が提示されていた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2019年度は、研究1-①に関して、得られたデータの分析を進め、2つの学会発表を行った（1つは、2021年度に延期となった。）。
研究1-①の分析結果に基づき、研究1-②の調査準備を進めていたが、新型コロナウィルス感染拡大に伴い、附属施設での調査を積極的に進められる状況ではなくなっている。今後、施設への出入りが可能となった後、調査を進めていく予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2020年度は、附属4施設を対象に、分娩後入院中（産褥期・新生児期）のデータ、産後・生後1か月健診時（産褥期・新生児期）のデータを得て、出生直後の母乳育児支援方法（早期母子接触・母子同室）の異なる4施設に関して、退院時および生後1か月時の母乳率との関連を検討することを目的に、調査を実施する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2019年度に、デスクトップPC1台およびモバイルPC1台、分析ソフトを購入予定であったが、先送りしたため、消耗品費の支出が少なかった。また、参加予定の学会が、Web学会となったため、旅費の支出が少なかった。
2020年度は、デスクトップPC1台およびモバイルPC1台、分析ソフトを購入する予定である。
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