| 研究課題/領域番号 |
18K17710
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| 研究機関 | 群馬大学 |
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研究代表者 |
佐藤 江奈 群馬大学, 大学院保健学研究科, 助教 (30811179)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 変形性股関節症 / WISH型股関節装具 / ハンドヘルドダイナモメーター / 筋力 |
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| 研究実績の概要 |
装具療法における筋力への影響と装具療法の有効性、有効期間について明らかにすることを目的とした。使用する装具は、WISH型S字股関節装具（WISH型股装具）で、立脚時に大腿骨大転子部を外から内側に圧迫して支持し、除痛と不良肢位の矯正、支持性の改善を意図した和歌山医大の装具を基に作成したものである。対象は、変形性股関節症により、外来受診した患者とした。変股症のレントゲン像上の重症度は、Croweの分類により評価した。股関節機能の客観的機能評価としてHarris Hip score（HHS）を用いて評価した。HHSは、装具着用後に有意な改善が得られた。また、股関節・膝関節の筋力として股関節屈曲、外転、内転、膝関節伸展筋力をハンドへルドダイナモメーター（HHD）を使用して測定した。測定は、健側と患側、WISH型股装具装着時と 非装着時について、装具装着時点（0か月）より計測を開始し、WISH型股装具装着後1か月、3か月、6か月と定期的に行った。0か月の時点では、股関節屈曲、外転、膝関節伸展筋力は、患側の筋力が健側に比べて有意に低下していることが確認できた。また、股関節内転筋力は健側、患側とも同程度に低下していると考えられた。6か月におけるWISH型股装具の装着が筋力に与える影響として、装具非装着時には、股関節内転と膝関節伸展筋力において下肢（患側と健側）と時間において交互作用を認めた。また装具非装着時、股関節外転筋力は、装具装着時点より装着後3か月と6か月に健側程度の筋力の改善を認めた。以上から、WISH型股装具着用による歩行練習により、装具装着後6か月で股関節外転筋力が健側程度に改善することが明らかになった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
変股症に対し装具療法を行った患者の筋力の経時的変化について明らかにすることと、装具療法における筋力への影響と装具療法の有効性、有効期間について明らかにすることを目的として研究を行った。今回、WISH型股装具を使用した変股症患者における筋力について検討した。WISH型股装具装着後0か月の時点では、股関節屈曲、外転、膝関節伸展筋力は、患側の筋力が健側に比べて有意に低下していることが確認できた。また、股関節内転筋力は健側、患側とも同程度に低下していると考えられた。6か月におけるWISH型股装具の装着が筋力に与える影響として、装具非装着時には、股関節内転と膝関節伸展筋力において下肢（患側と健側）と時間において交互作用を認めた。また装具非装着時、股関節外転筋力は、装具装着時点より装着後3か月と6か月に筋力の有意な改善を認めた。変股症に対するWISH型股装具は、装具装着後6か月で股関節外転筋力が健側程度に改善することが明らかになった。6か月の期間においては、股関節装具は筋力の改善に有効であることが明らかになった。
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| 今後の研究の推進方策 |
今回、WISH型股装具装着後0か月の時点では、股関節屈曲、外転、膝関節伸展筋力は、患側の筋力が健側に比べて有意に低下していることが確認できた。また、股関節内転筋力は健側、患側とも同程度に低下していると考えられた。6か月におけるWISH型股装具の装着が筋力に与える影響として、装具非装着時には、股関節内転筋力と膝関節伸展筋力において下肢（患側と健側）と時間において交互作用を認めた。また装具非装着時、股関節外転筋力は、装具装着時点より装着後3か月と6か月に筋力の有意な改善を認めたことから、変股症に対するWISH型股装具は、装具装着後6か月で股関節外転筋力が健側程度に改善することが明らかになった。
WISH型股装具着用による筋力の変化による基本動作や歩行動作への影響については明らかでない。股関節機能や筋力の改善が身体運動にどのように影響するのかについて今後、検討することが必要であると考える。
また、装具の適応は、筋電図所見から初期および進行期の病期で、運動制限の少ない症例であり、運動制限の多い進行期や末期に対する治療には十分ではなく、病期が進み、著しい変形により股関節機能の障害が強くなると疼痛の軽減を目的に人工股関節全置換術(total hip arthroplasty; THA)が実施される。保存療法から手術療法に移行したTHA術後患者の身体機能についても明らかにする必要があると考える。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究成果の発表や情報収集を行う。
研究継続にあたり、データ収集整理や管理を目的とした消耗品やOA機器を購入する。
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