• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2019 年度 実施状況報告書

透析患者の低栄養状態が冠動脈ステント留置後の責任・非責任病変に及ぼす影響

研究課題

研究課題/領域番号 18K17991
研究機関産業医科大学

研究代表者

村岡 秀崇  産業医科大学, 医学部, 非常勤医師 (80749317)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2022-03-31
キーワード低栄養状態 / 維持透析患者 / 冠動脈疾患 / 光干渉断層法
研究実績の概要

本研究では、冠動脈疾患を有する透析患者を対象に、責任病変に対して薬剤溶出性ステントを留置し、留置時・中間期・慢性期の冠動脈造影施行時に責任病変
および非責任病変に対して血管内イメージング装置(光干渉断層法: FD-OCT)による血管壁性状の定性および定量評価を行う。ステント留置時に栄養状態の評価
を行い、低栄養状態の有無により2群に分け、非責任病変の動脈硬化進行の有無、ステント内の新生内膜の被覆状況や組織性状に及ぼす栄養状態の影響、さらに心血管イベントの発症について評価を行う。
2020年3月までに26名が登録された。baseline時の低栄養状態の症例は10症例(38%)であった。臨床背景(年齢・性別・基礎疾患)は両群で有意差は認めなかった。脂質低下療法、ミネラル・骨代謝(Ca/P積)にも有意差を認めずコントロール良好であった。定量的冠動脈造影評価では、責任病変の病変長・径および急性期獲得径も両群で有意差は認めなかった。
血管内イメージング装置(FD-OCT)を用いた冠動脈プラーク組織性状評価では、線維石灰化プラークが最も多く、中には石灰化プラークが内腔に突出しているもの(石灰化結節)も認められた。これは急性冠症候群につながるプラークとして重要である。また、不安定プラークの代表格であるthin-cap fibroatheroma(TCFA)も一定の割合で存在しており、今後どのように変化するのかを注意深く観察する必要がある。具体的な定量評価は今後データを報告していく。なお、中間期のfollow-upまで追跡できているのが21名(81%)であった。FD-OCTでの評価は17名で可能であった。慢性期まで追跡できたのは2名(8%)であった。治療後の心血管イベントの有無についても評価をしていく。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

対象が維持透析患者であり、登録症例としてやや限定的であることが理由の一つとして挙げられる。また、冠動脈疾患を疑い血管造影を行うも病変が複数箇所存在し、経皮的冠動脈形成術(PCI)が適さず冠動脈バイパス手術の方針になった症例も存在し、登録症例が増えなかった現状があった。さらに、病変が高度狭窄・蛇行・高度石灰化病変や、病変部位が右冠動脈入口部や左冠動脈主幹部を含む部位であった場合には、FD-OCTの使用が困難になり、他の画像診断装置(血管内超音波)を使用せざるを得ない場合が少なくなかった。

今後の研究の推進方策

透析症例でかつ冠動脈疾患、カテーテル治療の適応になる症例をピックアップする必要があり、難しい面が続いているが、研究期間内に可能な限り登録症例を増やし、ステント留置時・中間期、さらには慢性期の患者情報・画像データを収集し、解析を行っていく。
令和元年度に引き続き、PCI時点での栄養状態評価に基づき、低栄養群と非低栄養群に分類し、責任病変に対してFD-OCTガイド下に薬剤溶出性ステントを留置する。非責任病変に対してもFD-OCTによる評価を行う。PCI時と中間期(6-8ヶ月後)・慢性期(18-24ヶ月後)に、責任病変および非責任病変において定量的冠動脈造影評価(最小血管径、対象血管径、狭窄度、狭窄長)に加えてFD-OCTによる定性・定量評価を行う。
非責任病変においては、可能な限り他枝の画像データ取得に努め、できるだけ多くの病変での評価を行うようにする。栄養の指標としての筋力評価においては、客観的な指標の取得に向けて体成分分析装置である「InBody」を積極的に使用していく。
随時データ解析を行い、まずは6-8ヶ月までのデータをまとめ、さらに可能な限り18-24ヶ月までのデータもまとめ、随時学会での報告を行っていく。

次年度使用額が生じた理由

令和元年度も該当患者登録や研究の基本的な枠組み構築に時間を要したが、必要物品の購入及び学会参加にて情報収集のために旅費を使用した。また、光干渉断層法イメージングカテーテルの物品の購入も行った。体成分分析装置である「Inbody」を購入し、積極的な使用を図ろうとしたが、備品の請求が年度内に間に合わなかったことが理由として挙げられる。
次年度は、早期に必要な備品の購入、また情報収集や結果発表のために必要な旅費(現状コロナウイルスの影響で学会参加の自粛が強いられているが)としても研究費を使用していく予定としている。

URL: 

公開日: 2021-01-27  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi