研究課題/領域番号 |
18K18340
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研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
井上 和哉 筑波大学, 人間系, 准教授 (50631967)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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キーワード | 行為主体感 / 社会的相互作用 |
研究実績の概要 |
行為主体感とは、自分の行為が何らかの結果を生じさせた時に、その結果を生じさせたのが自分であると感じる感覚のことである。これまでの行為主体感の研究は主に単純な状況でのみ行われてきた。しかし、日常場面はそうではなく、人間やコンピューターのような自分以外の存在(他者)と相互作用しながら、成功や失敗を伴う課題を行うことが多い。本研究では、人間同士または人間と機械が協調もしくは敵対した状況下で、行為主体感がどのように生起するかを明らかにする。特に、課題の成功・失敗が行為主体感に与える影響が共同行為者との人間関係や共同行為者を機械であると認識するかによって影響を受けるかを検討する。 上記の最終目標を達成するため、2018年度の目的は、2019年度及び2020年度に向けて、基本的な実験パラダイムを確立することであった。具体的には、課題の成功及び失敗が行為主体感に与える影響を調べるための実験パラダイム開発し、その課題を複数の人間が同時に行う共同作業状況に発展させることであった。この目的のため、先行研究のレビュー及び代表者が過去に行った先行研究を参考に、課題の成功と失敗が行為主体感に与える影響を調べるための基本的実験パラダイムを開発し、予備実験を行った。その結果、課題の成功が行為主体感を高める傾向が確認された。今後は当初の予定通り、この実験パラダイムを使用し、他者との相互作用が行為主体感に与える影響を詳細に検討する予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の計画では、2018年度の後半に本実験を行う予定であった。しかし、2019年度から大学を移ることに伴い、2018年度の後半から、想定外の業務が増え、本実験の着手が間に合わず、予備実験の実施にとどまったため。
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今後の研究の推進方策 |
前所属よりも人的資源や使用可能な実験室が多くあるため、それらを上手に活用することにより(例えば、実験補助員を雇用するなど)、研究の実施スピードを増加させる。
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次年度使用額が生じた理由 |
所属機関の移動に伴い、2018年度後半の業務が想定以上に増え、本来2018年度末に行う予定であった実験が行えなかったため。 未使用分は、本来行う予定であった実験を2019年度初頭に行う際に、参加者への謝金及び実験補助員の給与として使用する。
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