| 研究課題/領域番号 |
18K18340
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| 研究機関 | 東京都立大学 |
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研究代表者 |
井上 和哉 東京都立大学, 人文科学研究科, 准教授 (50631967)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 行為主体感 / オンライン実験 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は，人間同士または人間と機械が協調もしくは敵対した状況下で，行為主体感（自分の行為が何らかの結果を生じさせた時に，その結果を生じさせたのが自分であると感じる感覚）がどのように生起するかを明らかにすることである。
当初の予定では，本研究は複数名の実験参加者を実験室に同時に招き，実験室実験を行うことを想定し，準備を行っていた。しかし，令和2年度のみならず，令和3年度においても新型コロナウィルス感染症の流行が収束せず，実験室実験で多数の実験参加者を集めることが困難であった。このため，実験室実験の実施は諦め，ブラウザベースのオンライン実験で検討する方向に舵を切った。しかし，オンライン実験で行為主体感を適切に測定可能かはいまだに十分検討されていないため，令和2年度に引き続き，オンライン実験で行為主体感を適切に測定可能かを検討した。その結果，遅延時間と共に行為主体感が低下するという行為主体感研究における重要な知見が昨年度同容に確認され，その効果の大きさは実験室実験とも遜色ないものであった。また，課題に対して真剣に取り組ませるような警告を行わなくても，オンライン実験では十分に信頼できる程度で，行為主体感を測定できることが明らかになった。
以上のように，オンライン実験で行為主体感が適切に測定可能なことが明らかになったため，当初の予定通りの協力・敵対といった側面をオンライン実験に適用する準備を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
前々年度及び前年度に引き続き，新型コロナウィルス感染症の流行が収束しなかったため，当初予定をしていた実験室実験を進めることができず，新規にオンライン実験の準備を行わざるを得なかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和4年度も実験室実験を十分に行えない状況が予測されるため，今後はオンライン実験のみで研究を進める予定である。行為主体感をオンライン実験で測定可能なことが明らかになり，オンライン実験のノウハウも十分に確立されたため，十分なスピードで実験を進めることができる予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
実験の準備に当初の予定よりも時間がかかったために残額が生じた。残りは次年度に実験参加者に対する謝金として使用する予定である。
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