| 研究課題/領域番号 |
18K18469
|
|---|
| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
超高齢社会研究
|
|---|
| 研究機関 | 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所) |
|---|
研究代表者 |
粟田 主一 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究部長 (90232082)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-06-29 – 2022-03-31
|
| キーワード | 認知症 / 権利ベースのアプローチ / 地域共生社会 / 社会的支援 / 社会的ネットワーク / 社会関係資本 / 社会的孤立 / 認知症フレンドリー社会 |
|---|
| 研究成果の概要 |
権利ベースのアプローチを適用した「認知症とともに暮らせる地域社会」のモデルを開発するために，大規模住宅地に6つの機能を地域拠点を開設し，そのストラクチュアとプロセスを記述するとともに，地域支援で実施されている相談事業と本人ミーティングの意義を質的分析によって明らかにした．また，地域拠点が所在する地区住民の社会関係資本の変化を分析するとともに，地区に暮らす認知機能低下高齢者の5年後の転帰と関連要因を明らかにした．以上から，①地域住民の社会関係資本，②認知機能低下高齢者のアンメットニーズ，③認知機能低下高齢者の地域生活の継続が，「認知症とともに暮らせる地域社会」のアウトカム指標になることを示した．
|
| 自由記述の分野 |
老年精神医学
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
認知症フレンドリー社会への動きは，権利ベースのアプローチを認知症施策に適用するという文脈と連動しながら，世界的な潮流を創り出している．しかし，権利ベースのアプローチを適用して，認知症フレンドリーな地域共生社会をリアルワールドに創り出していくための道筋は明らかではない．本研究では，大都市の大規模住宅地において開発された，RBAを適用した「認知症とともに暮らせる地域社会」を創出するためのモデルを可視化させるとともに，そのアウトカムを評価するための方法を示した．本研究の成果は，わが国のみならず，今後の世界の認知症施策の進展に大きく寄与するものとなるであろう．
|
