| 研究課題/領域番号 |
18K18498
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
前島 志保 東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 准教授 (10535173)
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| 研究期間 (年度) |
2018-06-29 – 2021-03-31
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| キーワード | 国木田独歩 / 報道 / ジャーナリズム / 近事画報 / メディア史 / 出版史 / デジタル化 / リアリズム |
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| 研究実績の概要 |
2018年度の業績報告に述べたように、本研究は当初の計画を一年繰り延べる形で進めている。本年度は、当初初年度に行う予定だった作業、すなわち、国木田独歩の新聞記者時代の活動に関する調査・考察をすすめるとともに、改装により閉室となる明治新聞雑誌文庫での『近事画報』類の調査およびデジタルデータ化（当初二、三年度に予定していた研究）を推進し、2021年以降のデジタル復刻版出版実現の第一歩とした。これは、本研究の基礎をなすとともに、定期刊行物のデジタル化があまり進んでいない日本のアーカイブ状況の改善に寄与し、今後、様々な分野における本資料を用いた研究の推進に貢献することが期待される成果である。
また、独歩のジャーナリストおよび編集者としての活動と報道的なテクストの考察を深めるべく、出版・報道文化に関する知見を得るための場として画報誌研究会とジャーナリズム研究会を発足させ、前者を五回（6月、7月、9月、10月、1月）、後者を二回（12月、2月）開催した。画報誌研究会は、若手から中堅の研究者を中心に組織され、この時期の日本および世界各地の画報誌・グラフ誌（紙）の事例や先行研究を学び合いながら、『近事画報』類を中心とした明治期から大正期にかけての日本の初期画報誌を調査・分析し、研究発表を行う会である。対して、ジャーナリズム研究会は、日本を含む世界各地における近代的なジャーナリズムの形成について学際的かつ地域横断的に学びあう場で、画報誌研究会の会員を運営委員とし、発表者を招待する形で開催している。
さらに、以前から継続して行っている明治末期から占領期（昭和前期）にかけての出版・報道文化に関する研究も並行してすすめ、成果の一端を論文、共著、国際学会（EBHA, NeMLA）での発表、ベルギーのゲント大学での講演という形で公表した。
以上、詳細は「10.研究発表（令和元年度の研究成果）」欄を参照。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
上記のように、本研究は当初の研究計画を概ね一年繰り延べる形で進めている。本年度は、当初初年度に行う予定だった作業（下記（１））の他、以下のような活動を行った。このうち、（３）（４）（６）の成果については、別記の形で公表した。
（１）独歩の新聞記者時代の報道的文章関連の資料収集と分析。；（２）独歩が編集に携わった『近事画報』類（改題雑誌『東洋画報』『軍事画報』を含む）の国立国会図書館、東京大学総合図書館、東京大学法学政治学研究科附属近代日本法政史料センター（明治新聞雑誌文庫）、日本近代文学館など、各種図書館・資料館における調査。；（３）独歩が携わった「画報」というメディアへの理解を深めるため、画報誌研究会の設立・運営、およびそこでの研究発表。；（４）独歩がジャーナリストとして活躍した時代の出版・報道文化の理解を深めるため、ジャーナリズム研究会の設立・運営。；（５）『近事画報』類の解説付き復刻版刊行に向けた、出版社との話し合いおよび共同作業。；（６）継続研究課題である、明治末期から占領期（昭和前期）の出版・報道文化に関する研究成果の発表。
（１）（２）は本研究の基礎となる調査だが、明治新聞雑誌文庫の改装に伴う休館やコロナ禍などのために一部やり残しが出てしまったため、2020年度（令和二年度）以降も引き続き行う予定である。（３）（４）（６）の作業は、19世紀後半から20世紀前半の日本および世界各地における出版・報道文化を十二分に把握しつつ、独歩のジャーナリズム活動と彼の報道表現の分析を進めていくことを可能にする。（５）は、2021年度以降、解説付きデジタル復刻版の出版を進めていくことが既に決定しており、将来、本研究の成果を公表する手段の一つとなるとともに、近代日本の定期刊行物のデジタル化推進に寄与することが期待される。
以上から、本研究は概ね順調に進展していると言えよう。
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| 今後の研究の推進方策 |
2020年度（令和二年度）は、本来、第二年度に予定していた研究、すなわち、独歩が各種画報誌の編集に携わるようになった1902年から日露戦争が終結した1905年（明治35～38年）までの彼の報道的記事の文章表現・視覚表現の調査・分析を行う。具体的には、『近事画報』（1903年『東洋画報』より改題、1904－5年『軍事画報』に改題、1905年－1907年 『近事画報』に復題）の記事を、同時代の他の新聞・画報誌の記事と対比しつつ考察する。
2019年度（令和元年度）後半に完全には終わらせることの出来なかった1894年から1901年（明治27～34年）までの、『国民新聞』『報知新聞』『民声新報』記者時代の独歩の報道的文章の調査、および、松原岩五郎『際暗黒の東京』や 横山源之助の『日本之下層社会』など同時代の報道的文章と対比しつつ考察する作業も、引き続き行っていく。
また、画報誌研究会およびジャーナリズム研究会の活動、および並行して行っている大正期から昭和初期にかけての出版・報道文化に関する研究を通じて、19世紀後半から20世紀前半の日本および世界各地の出版・報道文化の状況に関する理解を深め、上記のような資料の分析に必要な知見を得ることに努めるとともに、本研究の成果の一端を公表していきたい。コロナ禍の状況に鑑み、これらの活動は適宜オンラインでの開催を視野に入れて行っていく。これらの研究会において口頭発表された研究成果については、活字化を目指す。なお、ジャーナリズム研究会では、秋以降、東アジアにおけるジャーナリズムの誕生に焦点をあてた国際研究会の開催を計画している。
さらに、『近事画報』類デジタル復刻版の2021年度以降の刊行を実現するための準備となる作業、すなわち、『近事画報』類の調査とデジタルデータベース化も引き続き進めていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
別項でも述べたように、本研究は、本来は初年度に行う予定だった研究を約一年繰り延べつつ進めている。このような研究計画の変更に伴い、未使用分を次年度に繰り越すことにした。繰り越した予算は、当初第二年目に予定していた研究、すなわち、独歩が各種画報誌の編集に携わるようになった1902年から日露戦争が終結した1905年（明治35～38年）までの独歩の報道的記事の文章表現・視覚表現の調査のための費用（複写費、郵送費、データのデジタル化のための物品費）、および、本年度に完全に終えることの出来なかった作業、すなわち、独歩の新聞記者時代の活動に関する調査のための費用（複写費、郵送費、データのデジタル化のための物品費）に用いる予定である。
また、学会・研究会における発表の費用（通常開催の場合の旅費、オンライン開催の場合の機器購入のための物品費や通信費など）、研究会の運営・開催のための費用（複写費、郵送費、謝金など）にも充てたいと考えている。
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| 備考 |
ジャーナリズム研究会第一回公開研究会（2019年12月15日 東京大学駒場Iキャンパスにて開催）、ジャーナリズム研究会 第二回公開研究会（2020年2月9日 東京大学駒場Iキャンパスにて開催）
朝日会館・会館芸術研究会 研究報告書『「朝日会館」を巡る文化活動の記録化とその歴史的影響の分析』（2020年3月刊行）の情報が掲載される予定
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