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2018 年度 実施状況報告書

心理データと学習行動データを統合した新たな自己調整学習モデルの構築

研究課題

研究課題/領域番号 18K18657
研究機関九州大学

研究代表者

山田 政寛  九州大学, 基幹教育院, 准教授 (10466831)

研究分担者 合田 美子  熊本大学, 教授システム学研究センター, 准教授 (00433706)
江木 啓訓  電気通信大学, 大学院情報理工学研究科, 准教授 (30422504)
研究期間 (年度) 2018-06-29 – 2021-03-31
キーワード自己調整学習 / ラーニングアナリティクス / 位置情報
研究実績の概要

本研究は心理データと学習成果だけではなく、学習行動や位置情報も含めた自己調整学習モデルを構築することを目的としている。平成30年度は、3点のことを行った。(1)心理データ、学習成果、学習行動として授業において提示された資料に対する学習行動データを含めて分析した。(2) 座席位置を取得するシステムデザインについて検討・開発を行った。(3)情報系科目において座席位置と成績との関係について分析を行った。
(1)については自己調整学習意識尺度であるMotivational Survey for Learning Questionnaire (MSLQ)を使用し、学習成果はレポートの得点、学習行動としてデジタル教材に対して行われたアクションに関するログとコンセプトマップ作成のログとした。各変数間で相関分析を行ったところ、MSLQにおける授業内容に対する内的価値、認知的学習方略の利用意識、自己調整意識とコンセプトマップ作成におけるリンク数、自己調整学習意識とノード数の間に正の相関があることが示された。成績との有意な相関がある変数はなかった。
(2)については、各学生の座席位置にBLEタグを設置し、そのタグより電波を発信し、スマートフォンで受信する。その電波で位置情報を特定することが可能となる。またそのスマートフォンとタグの電波強度によって位置の近似も取得できる。プログラミングの授業においてTAが学習支援するために利用させ、形成的評価を行った。具体的には巡回時間と対応時間の識別一致率について計測した。その結果、対応時間時間については一致率が低く、巡回時間については一致率が高くなることが示された。
(3)については(2)を踏まえ、プログラミングの授業において、座席位置と成績の関係について分析を行った。座席位置については、教卓からの距離を変数とした。相関分析の結果、有意な正の弱い相関が見られた。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

自己調整学習理論、学習行動、位置情報に関する新たな自己調整学習に関するプロトタイプモデルの構築と学習者の位置情報収集システムの開発も計画通りできているため。

今後の研究の推進方策

実際の授業でデータ収集を行っていくが、教室規模によってシステムがうまく動作しない可能性があるため、代替案も用意しつつ、当初計画の遂行ができるようにする。

次年度使用額が生じた理由

システム開発においてBLEタグの購入費を削減できたことなど開発物品調達のコストダウンができたため。来年度は高機能カメラの購入、研究成果発表を積極的に行っていく。

  • 研究成果

    (4件)

すべて 2019 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (3件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] 高等教育におけるアクティブラーニング実践研究の展望2019

    • 著者名/発表者名
      福山祐樹, 山田政寛
    • 雑誌名

      日本教育工学会論文誌

      巻: 42(3) ページ: 201-210

    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 基礎教育における着席位置を手掛かりとした学習状況推定のための基礎検討2019

    • 著者名/発表者名
      江木啓訓
    • 学会等名
      日本教育工学会研究報告書
  • [学会発表] 学生への対応時間を分散化するTA支援システムの提案2019

    • 著者名/発表者名
      今村瑠一郎, 横山裕紀, 江木啓訓
    • 学会等名
      情報処理学会
  • [学会発表] BR-Map: Concept map system using e-Book logs2018

    • 著者名/発表者名
      Yamada, M., Shimada, A., Oi, M., Taniguchi, Y., and Konomi, S.
    • 学会等名
      CELDA 2018
    • 国際学会

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公開日: 2019-12-27  

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