| 研究課題/領域番号 |
18K19699
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| 研究機関 | 北里大学 |
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研究代表者 |
堤 明純 北里大学, 医学部, 教授 (10289366)
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| 研究分担者 |
神林 博史 東北学院大学, 教養学部, 教授 (20344640)
小塩 隆士 一橋大学, 経済研究所, 教授 (50268132)
本庄 かおり 大阪医科大学, 医学部, 教授 (60448032)
可知 悠子 北里大学, 医学部, 講師 (10579337)
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| 研究期間 (年度) |
2018-06-29 – 2021-03-31
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| キーワード | 健康格差 / 社会階層 / ライフコース / ストレス / ジェンダー |
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| 研究実績の概要 |
昨年度に続き、当該研究関連分野の第一人者４名を招いた研究会を開催した。テーマは、労働者の社会階層のとらえ方に関する課題（福田吉治先生）、子どもの幸福度指標と子どもの貧困指標（阿部 彩先生）、健康格差の空間的側面および近隣環境との関連性（中谷友樹先生）、貧困・低所得の子どもの発達への影響メカニズム（菅原ますみ先生）で、貧困基準は多時点の（ダイナミックな）測定が好ましいこと、わが国でも都道府県レベルより小さい単位で空間的な健康格差が存在し拡大していること、小児逆境体験の重要な環境要因として貧困・低所得があることを確認し、その健康影響や測定方法について議論した。
以上の理論的な検討と並行し、堤は、教育、収入、職業の指標別に循環器疾患危険因子を比較した分析で、指標によって関連にばらつきがあり、教育の影響が強いことを示した。本庄は、国民生活基礎調査を利用して、既婚女性における自身の教育歴と配偶者の教育歴、世帯所得を加味した社会階層が自覚的健康に影響するかを分析し、夫婦共に学歴が高いほど自覚的健康状態がよい傾向を確認した。神林は、2015SSMデータを用い、複数のSES指標を潜在クラスモデルでいくつかのグループに分けて主観的不健康との関連を検討したが、強い説明力が認められないことを見出した。小塩は中高年者縦断調査のデータを用いて、社会参加がNon-communicable diseases（NCDs）の発症を予防することを示した。可知はJ-HOPEの労働者データで、低SESほどアルデステロン値が高く、高SESほどγ-GTP値が高いことを確認した。総じて、健康指標に対して教育（有配偶者の女性では、配偶者の教育）の説明力が高いこと、収入は安定した説明力を有せず、職業も限界があることが判明した。地域・時代に合った指標がある可能性、非正規労働者の取り扱いを検討すべきことが課題として挙がった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究実績の概要に示したように、昨年度までに絞り込んだ研究の方向性に沿って、第一人者とのディスカッションによる理論ベースの検討と実証的なシミュレーションを組み合わせて研究を進めた。さらに、昨年度の研究成果を基に検討すべき分析方法として加えた、小児期と老年期の健康課題、ライフコースにわたる分析方法を検討した。また、社会階層指標が、健康に影響する媒介要因やメカニズムについてもバイオマーカーを用いた検討を行うことができた。以上より、当初研究計画に挙げた、わが国の健康格差研究を進めるための社会階層に関する（１）新しい指標の提案、（２）指標の統合の提案、（３）新しい指標の測定法の提案、（４）新しい分析法の提案、（５）実証的研究の企画の目標を達成するため、研究班員が、それぞれの担当の解析について、既存データベースを用いて健康指標を用いた解析を進め、ある一定の共通認識を持ちつつあり、レビューを含めて、いくつかの業績を発表した。
しかし、ライフコースにまたがる疫学方法論の確立を目指した研究ネットワークを広げるためのシンポジウムの企画ができないでいた。今般、海外の第一線の研究者を招聘しての国際研究集会として、社会階層疫学で世界のトップを走るUniversity college of Londonから、２人のリーディングリサーチャーを招聘する教育講演（第79回日本公衆衛生学会総会）およびシンポジウム（第36回日本ストレス学会学術総会）を企画することができ、2020年10月に開催する予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究班員は、引き続き、各担当課題で実証的な解析を進める。具体的には、堤と可知は、多目的労働者パネルJ-HOPEのデータを利用して、循環器疾患危険因子、バイオマーカー指標をアウトカムとする分析を継続する。本庄は国民生活基礎調査のデータを利用して、未婚・既婚女性におけるSESによる健康影響をパターン別に分析する。 神林は2015SSMデータを用いて、引き続き、複数のSES指標の統合を図る。小塩は中高年者縦断調査を用いて、SESとNCDsとの関連の分析を深化させる。
社会格差研究のライフコースにまたがる疫学方法論の確立を模索し、当該分野の第一人者の研究者を招いて、日本公衆衛生学会で教育講演および研究代表者が主催する日本ストレス学会でシンポジウムを企画し、研究の必要性、関連課題の周知を図るとともに、大型研究費研究計画を策定するためのネットワークを形成する。研究を総括し、新たに社会階層の健康影響を明らかにするための大規模長期追跡調査に関する共同研究の計画を企画立案し、科学研究費助成事業などに応募する。
本報告書執筆時点（令和２年４月20日）で、コロナウイルス感染症に対する社会的対策の一環として、ヒトの移動の制限が長期化する可能性があり、シンポジウムはウェブを活用した開催なども検討する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
社会階層の健康影響研究で著名な英国の国家公務員コホートWhitehall Studyの主任研究者を含む第一人者を、University College Londonから招聘し、2020年10月に、日本公衆衛生学会で教育講演、日本ストレス学会で特別講演と研究班員を含むシンポジウムを開催して、本研究が目的とする理論の精緻化、国際研究を含む大規模研究のネットワーク形成を推進することが可能になったため。
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