| 研究課題/領域番号 |
18K19758
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| 研究機関 | 東海大学 |
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研究代表者 |
衛藤 憲人 東海大学, 工学部, 准教授 (60365228)
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| 研究分担者 |
西脇 祐司 東邦大学, 医学部, 教授 (40237764)
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| 研究期間 (年度) |
2018-06-29 – 2021-03-31
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| キーワード | 紫外線 / 個人暴露量 / ビタミンD / 至適量 / Smart Phone / 通知システム |
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| 研究実績の概要 |
現在，我が国においてビタミンD欠乏回避を念頭に設けられた食実摂取基準には，UV曝露により皮膚で産生されるビタミンD量は加味されていない．これはこれまで個人が受けるUV 曝露量を一定の精度，妥当性を持って定量化する方法がほとんど存在しなかった為である．本研究は，これまで我々が構築してきた日光個人曝露量測定システムを更に発展させ，完全非拘束かつ高い精度で個人のUV曝露量を測定するシステムを構築し，その実量を明らかにするとともに，Smart Phoneとの連動により個人のUV曝露における過剰・不足をReal-Timeで通知するアプリケーションの開発を目的とする．本研究にて実現を目指すアプリケーションは，過剰なUV曝露を避けつつ，必要量を摂取（曝露）するという，世界的にみて全く新規の試みである．
超高齢社会を迎え，施設入所者が増加し続けている現在，ビタミンD欠乏に伴う骨折リスクの増加，付随する認知症発症の危険性が大きな問題となっている．申請者らの研究チームは，これまで開発してきた日光個人曝露量評価の機器とそのKnow- Howに加え，共同研究の医師，疫学研究者，栄養学研究者，社会医学研究者との協力のもと，疫学調査での最新知見を基にシステム・アプリケーションの構築を実施する．現在，基礎調査，疫学調査より，UV曝露量とビタミンDの関連を推定する予測式の目処が立ち，UV曝露の至適量通知アプリケーションの開発に進んでいる．同システムの実現は，高齢者の屋外活動を促し，骨折・認知症を予防する，いわゆる一次予防の一助となる可能性を有し，日本人の健康増進に大きな貢献を行うものと考える．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
ヒトの皮膚露出部位は一般に，顔部・頸部・胸部・腕部・脚部があげられる．その全ての部位においてビタミンD生成が可能であるが，同時に過剰曝露による皮膚障害の危険性も存在する．よってUV曝露と健康を論ずるには，これらの部位における高精度なUV曝露量測定が極めて重要である．以上の点より，本研究の目的は二つ，一つは体の各皮膚表出部位におけるUV曝露量を完全非拘束かつ高い精度で測定するシステムを構築し，その実量を明らかにすること，もう一つは同量を基に，健康影響(紅斑・メラニン量変化)を引き起こす皮膚UV曝露量を監視し，Smart Phone等によりUV曝露の過剰・不足をReal-Time通知するアプリケーションの開発である．課題実現を目指し現在，個人UV曝露量Wire-Less測定システムの構築を行っている．具体的にはこれまで我々が構築したヒト行動に伴うUV曝露量を経時的に測定する有線測定システムのKnow-Howを生かし，体の各部に装着したセンサモジュール（面積1～2cm2， 厚さ数mm程度）にて計測したUV曝露量を本体（小型音楽Playerサイズ）にWire-Less転送・ 記録するシステムを設計した．同システムの実現により，完全に非拘束な条件下における各皮膚表出部位のUV曝露量測定が可能となると考えている．システム全体の実現には18ヶ月を見込み，現在基本設計まで実現した．今後，外部業者に複数個のプロトタイプを外注し，その精度・堅牢性を検証する予定である．
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究は課題実現に向け，個人UV曝露量Wire-Less測定システムの構築（2018～2019年前半期, 18ヶ月，完全に非拘束な条件下における各皮膚表出部位のUV曝露量測定を可能とするシステムの試作），構築システムを用いた疫学調査（2019後半期～2020年前半期, 12ヶ月） ，UV曝露量監視・通知アプリケーション構築（2020年後半期, 6ヶ月）を想定している．なお共同研究者の有するFieldにおいて疫学調査が先行実施されたことから，最終的な目標である至適量通知アプリケーションに必要な曝露データを2018年度に収集した（アプリケーションの構築が先行し，システム構築がこれに続く形となっている）．ただし現時点においてシステム・アプリケーション構築における研究全体の進行に変更はない．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初の研究計画では，システムの設計・開発・試作が先行し，実データの取得が続く流れであった．一方，2018年度，共同研究者の有するFieldにおいて疫学調査が先行実施されたことから，研究の進行に変更が生じた．具体的には，最終的な目標である至適量通知アプリケーションに必要な曝露データを2018年度に収集し，システム構築がこれに続く形となっている．そのため，プロトタイプ製作外注費が本年度に繰り越しとなった．
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