| 研究課題/領域番号 |
18K19844
|
|---|
| 研究機関 | 帝京大学 |
|---|
研究代表者 |
小川 充洋 帝京大学, 理工学部, 教授 (30322085)
|
|---|
| 研究分担者 |
三上 浩司 東京工科大学, メディア学部, 教授 (10386782)
前田 祐佳 筑波大学, システム情報系, 助教 (20650542)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-06-29 – 2023-03-31
|
| キーワード | VR / VR酔い / ストレス / 非侵襲生体計測 / 光電脈波 / 連続血圧 |
|---|
| 研究実績の概要 |
当初予定では、①バーチャルリアリティコンテンツ（ゲームおよび非ゲーム）のプレイもしくは体験中の生体計測により、VR酔い中の生体パラメータの特徴を知ること、②また、得られたパラメータによって動的に演出や映像などが変化するコンテンツの開発、を行う予定であった。しかし、今般の新型コロナウィルスの感染流行に伴い、被験者を集めてヒトを対象とした計測実験を行うことが困難であったため、計画通りの実験を遂行することが不可能であった。このため、生体計測装置の改良および、生体パラメータ解析手法の改良および実験用ゲームコンテンツの開発と選定に注力した。生体計測装置の改良においては、皮膚電位、心電図、光電脈波の各計測項目において改良を試み、光電脈波計測装置においてプローブ形状の改良を行った。皮膚電位および心電図においては、依然として安定した計測は困難であった。ただし、これら項目については、計画当初から、これらの計測が困難であった場合に光電脈波計測・解析を採用することとしていたため、問題はない。光電脈波計測においては、ここ数年来のバーチャルリアリティ技術およびバーチャルリアリティコンテンツの進歩・発展に伴い、体動の影響が以前よりも顕著に観察されるようになった。これは、バーチャルリアリティ視聴者の移動や首振り行動が以前よりも行われるようになったためである。このため、体動に伴う光電脈波信号のアーチファクト除去に関してとくに検討を行った。また、アーチファクト除去後においても、心拍変動を解析できることを確認した。これにより、ゲームプレイ中の非侵襲血圧計測との平衡計測が可能となるものと考えられた。また、プレイするゲームコンテンツは、外部からの情報情報によって動作（シナリオや演出）を可変できるものの開発を進め、プレイが可能であることを確認した。今後、生体情報と連動させてプレイするコンテンツ環境を整備した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
今般の新型コロナウィルスの感染流行に伴い、予定通りの被験者を集めてヒトを対象とした計測実験を行う仮定において、統計的に十分な被験者数による実験を遂行することが困難であったため、当該年度においては計画通りの実験を遂行することが不可能であった。このため、研究計画は遅延した。
|
| 今後の研究の推進方策 |
研究計画の1年間の延長が承認されたため、基本的には前年度に予定されていたバーチャルリアリティコンテンツ（ゲームおよび非ゲーム）のプレイまたは体験中の生体計測を行う。また、生体計測においては、光電脈波計測を主とするが、少数例においては非侵襲連続血圧計測を試みる。また、VR酔いが疑われる場合にどのような生体反応が計測されるかを確認し、これまでに開発した外部情報によって提示するコンテンツが変化するインタラクティブコンテンツに生体情報を統合して評価する。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
今般のコロナウィルスの感染流行により、当初想定していた統計的に有意な結果を導くための被験者を対象とした生体計測実験を行うことができなかったため、研究を予定通りに遂行することが困難であった。これらのために、生体計測実験のためのセンサ・器具などの消耗品、プレイするインタラクティブコンテンツの開発・購入費用、被験者および実験補助者への謝金、学会参加のための旅費、学会参加費、論文投稿費、英文校閲費用などの一部を使用できなかった。
研究計画の1年間の延長が承認されたため、基本的には前年度に予定されていたバーチャルリアリティコンテンツ（ゲームおよび非ゲーム）のプレイまたは体験中の生体計測を行う。また、生体計測においては、光電脈波計測を主とするが、少数例においては非侵襲連続血圧計測を試みる。また、VR酔いが疑われる場合にどのような生体反応が計測されるかを確認し、生体反応に応じて提示するコンテンツが変化するインタラクティブコンテンツ（デジタルゲームを想定している）
を開発する。これらの計画に伴い、センサ・器具などの消耗品、インタラクティブコンテンツの購入費用被験者および実験補助者への謝金、旅費、学会参加費、論文投稿費、英文校閲費用などのために使用する。
|
| 備考 |
(2)は日本経済新聞の記事。全ての文を読むには会員登録が必要。
|
