| 研究実績の概要 |
本年度も、COVID-19の影響で、活動が大幅に制限されている中、できる範囲内で着実に研究を進めた。被験者データベースの整備の実験の結果を論文にまとめ（Hanaki et al, ISER DP 1141）、さらに、その結果をオンライン調査会社のパネルに登録する年齢と性別で代表性のある日本のサンプルと比較した（Hanaki et al, ISER DP 1160）。
量的緩和政策の効果を検証するための実験室実験の結果を論文にまとめ(Duan and Hanaki, ISER DP 1147)、共著者が行動経済学会やAP-ESA2022で発表した。株価予測に関して、参加者がどの程度アルゴリズムからのインプットを利用するかに関してのオンライン実験の結果を論文にまとめ共著者が行動経済学会で発表した。仲介取引の可能性がある状況下での価格の動きについてのオンライン実験の結果を論文にまとめ(Hanaki, et al. 2021, ISER DP 1151)、共著者がAP-ESA2022で発表した。また、日本証券アナリスト協会の協力を得て、金融業界のプロフェッショナルを対象とした複数の実験を実施した。そのうちの一本（Hanaki 2022)は査読付きの国際誌に掲載が決まった。もう一本（Bao et al. 2022, ISER DP 1156)は、実験社会科学カンファレンスで発表した。
また、引き続き移動が制限される中での意見交換の場として、東アジア仮想実験行動経済学セミナーシリーズを継続し、3月には、オンラインではあったが、国際学会（Virtual AP-ESA 2022）を開催し、基調講演を、実験マクロ経済学分野世界的権威であるJohn Duffy教授および若手研究者の中でも同分野で多くの成果を出しているLuba Petersenに行っていただいた。
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