研究課題/領域番号 |
18KK0123
|
研究機関 | 横浜国立大学 |
研究代表者 |
鳴海 大典 横浜国立大学, 大学院環境情報研究院, 教授 (80314368)
|
研究分担者 |
淺輪 貴史 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 准教授 (50361796)
井原 智彦 東京大学, 大学院新領域創成科学研究科, 准教授 (30392591)
川久保 俊 法政大学, デザイン工学部, 准教授 (50599389)
大塚 彩美 早稲田大学, 社会科学総合学術院, 講師(任期付) (80830603)
|
研究期間 (年度) |
2019-02-07 – 2022-03-31
|
キーワード | 都市温暖化 / 暑熱リスク / 将来シナリオ / ガイドライン / 国際共同研究 |
研究実績の概要 |
本研究課題では鳴海が米国を、浅輪がフランスを、井原がインドを、川久保がマレーシアを、大塚が豪州をそれぞれカウンターパートとして研究活動を実施した。以下に各研究実績の概要をまとめる。 鳴海はカウンターパートであるLBNLが主催するCool Building Solutions workshopにオンライン参加し、国際的な研究ネットワークをさらに拡張するとともに、世界各国の暑熱リスク軽減策の現状について調査した。また、日本と米国の地方自治体におけるヒートアイランド対策の現状比較や、WRFモデルによるヒートアイランド対策の費用便益評価などを実施した。年度内にはLBNLを訪問する予定であったが、コロナ禍の現状を鑑みて、渡米を取り止めとした。浅輪は昨年度に実施をしたフランス国立応用科学院リヨン校でのワークショップにおいて設定をした研究課題である大学キャンパスにおける暑熱リスク軽減策とヒートアイランド対策の効果検証を、数値シミュレーションにより実施した。リヨンと日本の双方の大学キャンパスで実施予定であったが、コロナ禍の現状に鑑み、今年度は東工大のキャンパスを対象に実施をした。井原は過去に東京、名古屋、ジャカルタ、デリーで実施した疫学調査を統合的に解析した。その結果、一般化加法モデルによる解析はある程度4都市に共通する特徴を抽出したが、東京あるいは名古屋での春秋の調査が新たに必要であることが示唆された。川久保は異なる気候、文化圏に位置する三都市(東京、ロンドン、クアラルンプール)の市民を対象に、暑熱環境への適応方法に関する多国間比較アンケート調査を実施した。大塚は年度内に豪州を訪問し、今後の共同研究活動について南サウスウェールズ大学の研究者と議論をする予定であったが、コロナ禍の現状を鑑みて、渡豪を取り止めとした。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
初年度は追加採択により研究活動が2月上旬開始と非常に限られていたため、初年度から大幅に当初の想定から遅れを生じていた。昨年度(2年目)は年度当初から研究グループの各構成員がカウンターパートと研究方針についてディスカッションするなど、速やかに研究活動を開始したが、具体的な研究成果を出すまでには至らなかった。今年度(3年目)は新型コロナウィルスの影響により各構成員の海外出張が取り止めになるとともに、カウンターパートの各国においてもロックダウンの実施や共同研究者も在宅勤務を命じられるなど、国際共同研究活動の実施に大きな支障を生じた。この点については今後の活動規制の緩和が不透明な状況であるが、オンラインシステムを有効に活用しながら徐々に研究活動のペースを上げていきたいと考えている。
|
今後の研究の推進方策 |
新型コロナウィルスの影響が収束していないオフラインによる国際交流が困難な期間については、オンラインシステム等の活用により継続性を確保したいと考えている。「暑熱リスク軽減策に関する世界各国の現状調査」については一部すでに検討を開始した地域(米国および日本)もあるが、まだ検討が進んでいない地域については早急に調査の枠組みを固めたい。「暑熱リスク軽減策の導入効果に関する評価」については、各構成員が主たる専門テーマについて諸外国の気象条件や社会背景を基に、引き続き暑熱リスク軽減策の有効性を評価する。以下に各研究者個別の方策について概要を述べる。 鳴海はLBNLの協力を得て、引き続き世界各国における暑熱リスク軽減に関するガイドラインの有無やその方針,さらには地方自治体等における対策計画の施行に関する現状を調査する予定である。また、WRFモデルを用いて、米国と日本に同様の暑熱リスク軽減策を導入した場合に得られる便益について、地域特性の観点から比較を試みる予定である。浅輪は暑熱リスク軽減策の導入効果の評価について、両国のシミュレーションモデルを用いてリヨンと日本の双方の大学キャンパスで実施する予定である。井原は引き続きデリーにおける都市基盤データベースを作成し、ヒートアイランド対策の評価を進めるとともに、他都市との比較もおこなう予定である。川久保はアンケート調査の結果に関して、回答者の年齢や性別に偏りが生じていることから、来年度以降は年齢補正などの調整を行った上でアンケートデータの分析を深めていく予定である。大塚は豪州の南サウスウェールズ大学と調整し、暑熱リスク軽減策に関する現状調査を実施する予定である。
|
次年度使用額が生じた理由 |
本研究課題は追加採択によるものであり、初年度の研究活動の開始が2月上旬と年度内の研究期間が非常に限られていた。したがって、初年度から大幅に当初の想定から遅れを生じているのが実状である。また、2年目の2月以降、3年目の全期間を通して新型コロナウィルスの影響が顕在化し、カウンターパートの各国共に渡航が困難な状況となり、特に旅費の執行に影響を与える結果となった。各国の研究者も在宅勤務が命じられるなど、国際共同研究活動にも大きな支障を生じている。オフラインによる国際交流の再開後速やかに今年度にキャンセルとなった出張を速やかに実施し、具体的な研究成果を出せるよう、研究交流活動を再開したいと考えている。
|